マイホームは何から始める？家を買うにはまず何からするのかステップをプロが解説

↓『家づくりは何から始める？』について動画でも2分程度で解説しているのでぜひご覧ください！

マイホームを購入する意思が決まっても、何から始めたらいいか分からないという方は多いのではないでしょうか。

この記事では、家を建てたいと思ったらすることを、これまで8000名以上の家づくりサポートをしてきた筆者が手順を追って解説します。

• マイホームを購入する人の一般的な年齢や年収
• マイホームはまず何から始める？手順10ステップ
• 家を買う準備はいつから始める？建てるまでに必要な期間
• 家を建てる時に気をつけたい4つのポイント

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マイホーム購入は何から始める？【注文住宅・中古別】家を買う時の年齢や年収

マイホームを購入するタイミングがわからない方も多いでしょう。

こちらでは、住宅を購入した人の平均年齢と平均年収をデータをもとに解説します。

より詳しくは「家を建てるタイミング12選！子供ができたり妊娠中に家を買う人は多い？」の記事でパターン別の家を買うタイミングを紹介しているので、購入時期に悩んでいる方はチェックしてみてください。

1. 家を買う平均年齢｜30～40代

「令和4年度住宅市場動向調査」によれば、住宅を購入した人の約半数が30～40代です。

住宅ローンは30年程度で組む方が多いため、定年してからも働ける可能性がある70歳までに返済を終えられるようにしていることが考えられます。また、30～40代は会社員であれば役職となるなど、キャリアが安定し始める時期です。

2. 家を買う時の平均年収｜753万円

国土交通省の「令和4年度住宅市場動向調査」によると、マイホームを購入した際の平均年収は753万円でした。

30～40代となると任される仕事も増え、着実に年収が上がっている方も増えてきます。

ちなみに、年収の5倍程度が住宅ローンの借入限度額の目安とされるため、753万円の年収であれば3,700万円程度の住宅購入が可能です。

マイホームはまず何から始める？10ステップで進め方をわかりやすく解説

新築マイホームを建てる場合の流れは、以下の10ステップです。

1. 理想の住宅タイプを考える
2. 資金計画を立てる
3. ハウスメーカー・工務店を選ぶ
4. 住宅設計を詰める
5. 土地を探す
6. 住宅ローンの仮審査を受ける
7. 販売・請負業者と契約する
8. 住宅ローンの契約を結ぶ
9. 建設作業が始まったらこまめに足を運ぶ
10. 引き渡し・登記をする

1. 理想の住宅タイプを考える

マイホームはまず、「理想の家」を考えるところから始めましょう。具体的にイメージできると、家づくりにおいて譲れないポイントが見えてきます。

こちらでは、マイホームを購入する際の、3つの選択肢について解説します。

1. 注文住宅
2. 建売住宅
3. 中古住宅

資金計画とも関連してくるそれぞれのメリット・デメリットを解説しているので、必ず理解しておきましょう。

1-1. 注文住宅

注文住宅は、土地探しや住宅設計をゼロから行います。自身の意見を最も反映させられる家づくりのため、理想の家に近づけられるのがポイントです。

ただし、土地探しや設計には多くの時間が必要です。住宅設計では、間取りや設備などをすべてゼロから決めていかなければなりません。

壁のクロスの色や床の素材など、細かなところまで決めていく必要があります。

注文住宅は、すべてゼロから決める「フルオーダー」のほか、規格をもとに部分的に設計を変更する「セミオーダー」という方法もあります。

1-2. 建売住宅

建売住宅は、土地と建物をセットで購入できます。

規格化されているため、注文住宅に比べて設計や資材調達のコストが下がるのが特徴です。一方で、建売住宅は自身の希望を反映させることは難しいのがデメリットと言えます。

1-3. 中古住宅

中古住宅は、実際に建っている家を見られるため、住みやすさを確かめやすいことが特徴です。住みたい地域が決まっている場合、新築を建てる土地よりも、中古住宅のほうが見つけやすい場合があります。

また、新築住宅に比べて価格が安いことも大きなメリットです。

理想のマイホームに近づける家を、3つの住宅タイプから決めてみてください。

2. 資金計画を立てる

現実的にマイホームを建てることを検討し始めたら、まずは資金計画を立てることから始めます。

マイホームを購入する際は、多くの人が住宅ローンを利用します。住宅ローンの利用は長期間の返済になるので、失敗しないために3つのポイントを解説します。

1. 金利のタイプを選ぶ
2. 返済期間を決める
3. 返済方法を選ぶ

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それでは順番に見ていきましょう。

2-1. 金利タイプを選ぶ

住宅ローンを利用する場合は、借入金に対して金利が発生します。金利とは元金に対して支払う利息です。

• 変動金利型
• 固定金利型
• 固定金利期間選択型

金利の状況次第では、総支払額に大きな差が出てしまいます。金利タイプによってメリットとデメリットがあるため、以下の表を参考に選んでみてください。

金利タイプ	メリット	デメリット
変動金利	他の金利タイプに比べて最初の金利が低い	状況によって金利が上昇する
固定金利型	最初に決めた金利が返済終了まで適用される	金利が高めに設定されている
固定金利期間選択型	固定された期間のみ金利が変わらない	固定された期間が過ぎると変動金利に変更される

住宅ローンは借入額が多く返済期間が長いので、0.1％でも金利が上がると総支払額が大幅に増えてしまいます。一度決めた金利タイプは変更できないので、金利の特徴を知って返済可能なタイプを選びましょう。

2-2. 返済期間を決める

住宅ローンの返済期間は、多くの金融機関で最長35年に設定されています。そのため、返済期間を長くすると、月々の負担を軽減させられるでしょう。

最初に返済期間を短く設定すると、月々の支払いがきつくなっても変更できません。返済期間は長めに取り、余裕があればその都度繰り上げ返済していくと生活の変化に対応しやすいです。

また、省エネ基準適合住宅にすれば、年末の借入残高に応じて0.7％の税金控除が13年間受けられるので、ぜひ活用しましょう。

参照：住宅ローン減税｜国土交通省

2-3. 返済方法を選ぶ

住宅ローンには、大きく分けて「元金均等返済」と「元利均等返済」の2つの返済方法があります。返済方法により最終支払い額が大きく変わるため、以下の特徴やメリット・デメリットを参考に選んでみてください。

• 元金均等返済 （毎月の返済元金が一定）
• 元利均等返済　（毎月の返済額が一定）

返済方法	メリット	デメリット
元金均等返済	返済元金が早く少なくなる	借入当初の返済額が高い
元利均等返済	毎月の返済金額を一定にできる	元金が減りにくい

元金均等返済は完済まで元金支払いは一定であるものの、利息支払いは徐々に減少していくのが特徴です。そのため、毎月の返済額は時間の経過とともに少なくなります。

一方、元利均等返済は毎月一定額を支払うため、返済プランを立てやすいです。しかし、返済期間が長くなる傾向があり、利息を多く支払うことになるでしょう。

住宅ローンは長期で借入れるため、金利が上昇して返済額が大きく変わる可能性があります。返済期間を短くするために、以下の方法を活用してみてください。

住宅ローンの選び方については、「【住宅ローンの選び方】金利以外の決め方は？地銀のメリットなど初心者向けにプロが徹底解説」の記事で詳しく解説しているので、シミュレーションしてみてください。

3. ハウスメーカー・工務店を選ぶ

立地や住宅タイプが決まったら、マイホームを購入する業者を選びましょう。建売住宅か注文住宅のどちらかを選ぶ場合は、以下の3つの業種から選びます。それぞれの特徴は、以下の表のとおりです。

種類	特徴
ハウスメーカー	・規格化されているため比較的安価に家を建てられる ・間取りなどで細かいニーズに応えられないことがある
工務店	・営業コストがかかっていないのでハウスメーカーより安価で建てられる ・設計から施工までの対応範囲が業者によって異なる
設計事務所	・設計・監理が役割で、施工は工務店などに別で発注する ・柔軟な設計やデザイン性が高い一方で、コストや時間がかかる

理想のマイホームを建てられる業者を選びましょう。

また、中古住宅の購入を検討している方は、不動産会社やインターネットで探してみてください。ほかにも、知人を通じて、持ち主と直接取引をする方法もあります。

ただし、「失敗しないハウスメーカーの選び方と営業マンの攻略法」で解説しているように、ハウスメーカー選びよりも優秀な営業マンに依頼することがとても重要です。

住宅展示場に行こうとしていた人は要注意。「すーさんのLINE相談窓口」で、あなたに合ったハウスメーカー提案と優秀な営業マンの紹介を受けることをおすすめします。

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4. 住宅設計を詰める

注文住宅を建てる場合、打ち合わせを経ることで、業者から間取り案の設計図を提示してもらえます。設計図をもとに要望等を伝えて、理想のマイホームに近づけるよう図面をブラッシュアップしていく作業が必要です。

要望を聞いたうえで、業者が作成した図面の改善点を提案してくれます。魅力的な間取り案を提案してもらえるので、ぜひ利用してみてください。

セカンドオピニオンの活用については、関連記事「【無料あり】間取り相談サービス7選！第三者セカンドオピニオンにおすすめは？」で詳しく紹介しています。ぜひ参考にしてみてください！

5. 土地を探す

土地を探す必要がある場合には、住宅設計と並行して進めましょう。土地は、不動産会社に相談したりインターネットで検索したりする方法のほかに、現地に足を運んでみるという方法があります。

まずは最低限以下の2つのポイントを押さえて、土地を探してみてください。

1. 生活しやすいか
2. 災害のリスクはないか

より詳しくは、「家を建てる場所の決め方5ステップ」で分かりやすく解説しているのであわせて確認してください。

5-1. 生活しやすいか

設備や生活スタイルは後からでも変えられますが、住環境を調べてから購入しないと後悔するでしょう。

日当たりや近所の雰囲気などは、現場を直接見なければわかりません。通勤・通学の利便性を考えると、最寄りの駅までの距離感はとても重要です。

また、商業施設や学校・交通のアクセスなどが完璧な立地に出会うのは難しいため、優先順位や期間を決めて探すことをおすすめします。

5-2. 災害のリスクはないか

近年、台風や地震など自然災害による被害が増えています。マイホームを購入すると長期間その土地で生活するため、災害のリスクがないかを確認することが必要です。

沿岸地域や山沿いの土地は、津波や土砂崩れのリスクがあります。また、周りより低い土地は大雨などの影響で洪水が発生する可能性があるでしょう。

土地探しで真剣に悩んでいる方は、「買わない方がいい土地の10の特徴！盛り土はやめた方がいい理由」の記事も合わせてチェックしてみてください。

6. 住宅ローンの仮審査を受ける

住宅ローンの仮審査は、完済時の年齢や健康状態などを確認し、支払い能力があるかを調査します。

一般的に、結果は約1週間程度でわかりますが、場合によっては長くなることがあるためご注意ください。収入に対し借入希望額が高いことなどが原因で、時間がかかることがあるためです。

仮審査に通らなかった場合、ほかの金融機関に再度申請する必要があります。その分時間を要してしまうため、同じタイミングで複数社に仮審査を依頼しておくといいでしょう。

金融機関ごとに住宅ローンの金利を比較できるため、総支払額を抑えられます。住宅ローンの借入先を検討する際に、ぜひお役立てください。

7. 販売・請負業者と契約をする

マイホームの購入が決まったら、販売・請負業者と契約を行います。購入する際の、売買契約書と請負契約書の特徴と注意点は以下の通りです。

種類	特徴	注意点
売買契約書	・土地と建物をセットで 購入する際の契約 ・注文住宅は土地だけを契約する	・契約後8日以内ならクーリングオフできる ・履行前であれば手付金の放棄で解除できる
請負契約書	・家を購入する際の契約 ・契約すると工事が始まる	・契約後8日以内ならクーリングオフできる ・施工主の事情でキャンセルすると 損害賠償金が発生する

契約を結んでからキャンセルすると、損害賠償金が発生する可能性がある点にはご注意ください。

中古住宅の場合は、売買契約を結ぶ前に不動産会社から重要事項説明書の説明があります。不動産売買の知識がない消費者を保護するための説明書なので、不明点は担当者に確認しておきましょう。

また、中古住宅の契約にもクーリングオフが適用されます。ただし、以下の条件があることには注意が必要です。

• 契約を宅建業者の事務所で行った場合
• 買主が自宅や勤務先に宅建業者を呼んで契約を行った場合

8. 住宅ローンの契約を結ぶ

住宅ローンを組む際には、住宅を購入する証明として、業者との契約書が必要です。ほかにも、印鑑証明書や収入を証明できる書類などが必要なため、事前にそろえておきましょう。

また、契約を結ぶ際には、頭金を準備しなければなりません。住宅ローンの契約前までに、必要な初期費用を確認しておく必要があります。

9. 建設作業が始まったらこまめに足を運ぶ

着工後に資材調達の遅れ、土地の問題など予期せぬトラブルが発生する場合があります。新築でマイホームを建てる場合には、定期的に現地まで足を運び、予定通り工事が進んでいるかをチェックしに行きましょう。

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10. 引き渡し・登記をする

工事が完了したら、設計通りに建設されているか確認することが大切です。建付けが悪くないか、汚れや傷がないかなどをしっかりチェックしておきましょう。

また、引き渡しが完了したら法務局へ届け出る必要があります。

• 新築の場合…完成後1ヶ月以内に登記登録
• 中古の場合…所有権を得てから1ヶ月以内に所有者移転登記

マイホームを購入するためには、たくさんのことを決定する必要があります。

1人で対応できるか不安、誰かに相談したいと考えている方は「すーさんのLINE相談窓口」を活用してみてください。

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家を建てるまでに必要な期間ー準備はいつから始める？

期間がわかっていないと、いつからどのような行動をすればよいのかイメージが湧きませんよね。こちらでは、家を建てるまでに必要な期間の目安を、以下の2つに分けて解説します。

• 準備期間
• 建築から入居までの期間

順番に見ていきましょう。

1. 準備期間｜2～3年

家を建てるための準備期間として、2～3年程度をみておくことをおすすめします。

この期間は、主に以下の準備を行います。

住宅ローンは頭金なしでも大丈夫な場合は多いですが、建築申込金や設計契約金は建築会社を決めたときに支払うケースが多いです。

また、土地を購入する場合は土地代が加わるため、総コストが大幅に増加します。

土地がすでにある場合は、家の設計から完成までの期間は通常5〜12ヶ月程度です。

2. 建築から入居までの期間｜5ヶ月～1年

家を建てる計画を立て始めてから入居までの目安は、建築をどこに依頼するかによって変わります。

ハウスメーカーや工務店に依頼する場合は5～9ヶ月、設計士に依頼する場合は10ヶ月程度が目安です。

「子どもの就学に合わせて新居に引っ越したい」のような理想のスケジュールがある場合は、余裕を持って計画することが大切です。

リフォームも検討されている方は、リホーム熊本の記事でご確認ください。

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マイホームを建てる時に気をつけるべき4つのポイント

こちらでは、マイホームを買う前に知っておくこと・気をつけること4つを簡単に解説します。

1. 相見積もりは必ず取る
2. ローンの返済予定は無理がないか
3. 間取りは入念にチェックする
4. メンテナンス費用をあらかじめ用意しておく

マイホームは購入がゴールではありません。賃貸住宅との違いについても頭に入れておきましょう。

関連記事「【失敗しない】家を買う前に絶対に知っておきたい3つの注意点！物件の種類や住宅ローンなど4つのシーン別に紹介」では、
ハウスメーカーや住宅ローンなどシーン別に、より詳しく12個の注意点についてご紹介しています。合わせて確認してみてください。

1. 相見積もりは必ず取る

家を建てる際、相見積もりを取ることは非常に重要です。複数の業者から見積もりを取ることで、価格の妥当性を確認できるだけでなく、各社の提案内容や特徴を比較できます。

例えば、A社は価格が高めだが高品質な材料を使用し、B社は価格は安いが標準的な材料を使用している、といった違いが明確になるでしょう。

各社の見積もりを慎重に検討し、単に価格だけでなく、使用する材料の品質、施工方法、アフターサービスなども含めて総合的に判断してみてください。

2. ローンの返済予定は無理がないか

住宅ローンを検討する際は現在の収入だけでなく、将来の収入変動や予期せぬ出費なども考慮に入れることが大切です。長期にわたる返済は負担となるため、無理のない計画を慎重に立てておきましょう。

そのため、年収500万円の場合、月々の返済額は10万円程度が目安となります。

また、繰り上げ返済の可能性や金利の変動リスクについても十分に検討しましょう。変動金利を選択する場合は、金利上昇時の返済額増加も想定しておく必要があります。

3. 間取りは入念にチェックする

間取りは日々の生活に直結する重要な要素です。家族構成や生活スタイル、将来の変化なども考慮しながら、慎重に検討する必要があります。

特に注目すべきポイントは、収納スペースの確保、動線の効率性、採光や通風の良さです。

キッチンから洗濯機や浴室へのアクセスがスムーズか、子供部屋は成長に合わせて分割できるかなど、細かな点まで確認しましょう。

間取りは後から大幅な変更が難しいため、計画段階で十分に時間をかけて検討しましょう。

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4. メンテナンス費用をあらかじめ用意しておく

家を建てた後も、定期的なメンテナンスや修繕は避けられません。そのため、長期的な視点での費用計画が必要です。

3,000万円の家を建てた場合、年間30万円程度の積立が目安です。

具体的なメンテナンス項目としては、屋根や外壁の塗り替え、設備の更新などがあります。事前に計画し資金をためておくことで、突然の高額出費に備えられます。

マイホームを建てる際によくある質問

注文住宅などでマイホームを建てるには、綿密な計画と準備が必要です。

1. お金がないのに家を建てることはできるか？
2. 土地がある状態で家を建てる手順は？
3. 住みたい場所に土地がないときはどうしたらよい？
4. 家を建てる前に勉強はするべき？

マイホームを建てる際には何から始めるか理解してから行動しよう

マイホームを建てるには、まず住宅の種類を理解して理想の住宅タイプを決定しましょう。そして資金計画を立てることから始めるのが良いでしょう。

マイホームを建てる際には、完成までの流れを理解しておくことが大切です。しかし、土地探しやハウスメーカー選びなど、自身では判断に迷うことは多いでしょう。

家づくりに不安がある方は、第三者の専門家への相談がおすすめです。ハウスメーカーの担当者とは違い、第三者の立場で家づくりのアドバイスしてもらえます。

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