家づくりって、全部で総額いくらかかるの？
家づくりを始めると、土地代・建築費・諸費用・ローン返済と、お金の話がバラバラに出てきて、全体でいくらかかるのかが最後まで見えにくいもの。
わが家も見積もりを見るたびに「え、これも別料金なの？」の連続でした…！
でも、最初に総額の目安さえ掴んでおけば、住宅ローンの組み方も節約ポイントも、判断がぐっとラクになります。
この記事では、家づくりを3回経験した私が、家づくりにかかる費用を徹底解説します。
- 家づくりにかかる費用総額や年収目安
- 最初に現金で払うお金（初期費用）はいくら必要？
- 自分の年収で無理なく組めるローンの目安
- マイホームを建てた後に毎年かかる維持費はどれくらい？
- 家の購入費用を安く抑えるための具体的な節約術
まずは記事を読む前に、家を建てた場合の総額をざっくり掴んでおくと、この後の話が自分ごととして入ってきます。
まずはあなたの地域で家を建てた場合の目安をチェックしてみてください！
住宅購入前に知っておきたい！家づくりにかかる費用の全体像
理想を叶えたいからと、背伸びした予算感で購入すると後悔する可能性があります。
まずは、マイホームにかかる費用目安を確認しておきましょう！
家を建てると定期的なメンテナンスも必要になるので、費用目安をしっかりチェックしておいてくださいね。
年収別マイホームの価格の目安
一般的に、住宅ローンの借入額は、年収の5〜7倍程度が目安とされています。
ただし、これはあくまで金融機関が「貸せる」と判断する目安であり、無理なく返済できる額は異なります。
現在の生活費や将来の教育費なども考慮して検討しましょう！
マイホームを購入するタイミングは、多くの方が30代前半〜半ば、特に第一子の誕生前後が多い傾向にあります。
以下の関連記事「結婚と同時に住宅を買うのが絶対NGな理由5選」では、結婚後すぐに家を買うリスクについて紹介しているので、チェックしてみてください。
家の費用の内訳は大きく3種類
家づくりにかかる費用は、大きく分けて以下の3種類で構成されます。家を建てる際には、この総額を考慮して資金計画を立てる必要があります。
特に、住宅ローン関連の費用や税金、登記費用など、家づくりに必要な手続きにかかる「諸費用」は、現金での準備が必要になることも多いため、見落とさないように注意が必要です。
家を建てる際の初期費用は物件価格の15〜30％が目安
家づくりでいう「初期費用」とは主に頭金と諸費用を合わせた、実質的に家を買うための自己資金として用意しておく必要があるお金です。
これらは住宅ローンとは別に、契約時や引き渡し時などに現金で用意する必要があります。
具体的には、フラット35利用者調査（2022年度）の購入価格平均を元に算出すると、初期費用は以下の表の金額になります。
| 購入価格平均 | 初期費用目安 | |
|---|---|---|
| 注文住宅（土地付き） | 4,018万円 | 602～1,206万円 |
| 建売住宅 | 3,185万円 | 477～956万円 |
| 中古一戸建て | 2,292万円 | 343～688万円 |
| マンション | 3,692万円 | 553～1,108万円 |
| 中古マンション | 2,509万円 | 377～753万円 |
上記の表から見ると、ざっくりと年収分くらいの貯蓄が現金であると安心ですね。いつまでにいくら貯めるか計画的に準備しましょう！
初期費用は、大きく以下の3種類に分けられます。
- 購入代金の一部：頭金・手付金
- 購入代金とは別にかかる費用：登記費用、税金、住宅ローンの手数料、火災保険料など
- 注文住宅で発生しやすい費用：地盤改良費、水道の引き込み費用、つなぎ融資の利息など
頭金なしで組める住宅ローンや、諸費用の一部を借りられる住宅ローンもあるため、必ず15〜30％の現金が必要になるわけではありません。
ただし、借入額を増やせば毎月の返済額や支払利息も増えます。
また、「諸費用」はローンの対象外になることも多いため、フルローンを組む（頭金ゼロ）場合であっても、諸費用分の現金は必須になります。
初期費用だけで判断せず、住宅ローンの返済額や入居後の生活費も含めて、一つひとつの費用を確認することが大切です。
頭金はいくら用意しておくべき？ゼロでもOK？
「頭金」は、住宅価格の一部として自己資金から支払うお金です。一般的に、頭金が多いほど住宅ローンの借入額が減り、利息負担も軽減されます。
頭金の理想的な目安：物件価格の10～20％
ただし、最近ではフルローン（頭金なし）で住宅ローンを組むことも可能です。
頭金が少なくても家づくりは可能ですが、デメリットも理解した上で検討しましょう。
| 頭金なしのメリット | 頭金なしのデメリット |
|---|---|
| 現金を残せる | 返済総額が増える |
| 家づくりを早く開始できる | ローンの審査が厳しくなる |
住宅ローン選びで失敗しないコツ
住宅ローンは家づくり費用の大部分を占めるため、選び方一つで総返済額が数百万円単位で変わってきます。
質問回答LIVEでも、「ローンの決め方」についてサクッと解説しているのでぜひチェックしてみてください(22:26から再生されます)↓
多くの方が組む住宅ローンは検討すべきポイントが多いので、以下の記事でまずは基本を確認しておきましょう！
無理のないローンの返済比率は手取りの20％未満
ローンの返済比率は、年収額面の25％、手取り収入の20％までが目安です。
手取りをもとに計算すると、25％だときついと感じることも多いでしょう。
金利タイプ（変動金利、固定金利）の特性を理解し、複数の金融機関の金利や手数料を比較検討することが、失敗しないための絶対条件です。
関連記事「手取りの25％の住宅ローンはきつい！計算方法や無理のない返済負担率」でもローンの返済比率について詳しく解説しているので、チェックしてみてください。
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家を建てたあとに毎年かかる維持費はどれくらい？
家づくりの費用は、建てて終わりではありません。
固定資産税・保険料・修繕費といった維持費が、住んでいるかぎり毎年かかります。
| マイホームの維持費 | 払うタイミング | 目安 |
|---|---|---|
| 固定資産税 都市計画税 | 毎年 | 年10〜20万円 |
| 火災保険 地震保険 | 契約時に一括 | 5年で15〜25万円 |
| 修繕・メンテナンス費 | 10年目あたりから | 月1.5〜2万円の積立 |
金額の幅が広いのは、どれも家ごとに変わるからです。順番に見ていきます。
1.固定資産税は4年目から上がる
新築を建てると、建物の固定資産税が3年間半額になる減額措置があります。
逆にいえば、最初の3年の金額で家計を組んでいると、元の額に戻った4年目に慌てます。
わが家はまだ3年目ですが、減税措置が終わったあと確実に詰むな、と思ってます。。
2.火災保険は契約時にまとめて払う
火災保険は毎年ではなく、契約時に一括で払います。初期費用として計算に入れておきたいところ。
ちなみにわが家は、地震保険と水災をつけたしっかりめのプランで、5年で約17万円でした。
金額は建物の構造や地域で変わります。
とくに水災はハザードマップ次第で外せることもあるので、土地環境をチェックして判断すると良いでしょう。
災害リスクや地盤環境を手軽に確認できるアプリは、以下の土地探しサイトのおすすめランキング記事で紹介しています。合わせて是非チェックしてください。
3.修繕費は自分で積み立てておく
一戸建ての修繕費は、マンションと違って積立を強制されません。なので自分で積んでおくしかない。目安は月1.5〜2万円です。
つまり前章で解説した返済比率に、この積立が上乗せされます。
10年目あたりから始まるので、私もいまは実感がないです。
返済比率は、維持費の積立も乗せて考えましょう！
住宅の費用を安く抑える方法
住宅ローンをシミュレーションすると、支払総額にぞっとする方も少なくないですよね。
そんなあなたのために、家づくりの費用を安く抑える4つの方法をご紹介します。
知らないと損をする内容なので、お金に関することは入念に確認しておいてください！
1.初期費用と住宅ローンの諸費用を見直す
住宅の費用を抑えるときは、建物の設備や間取りを削るだけでなく、初期費用や住宅ローンの選び方も見直しましょう。
- 生活予備費を残せるよう、頭金を入れすぎない
- 保証料だけでなく、金利や事務手数料を含む総支払額で住宅ローンを比較する
- 仲介手数料がかからない売主物件も比較する
- 火災保険は同じ補償内容で複数社から見積もりを取る
- 注文住宅では、つなぎ融資の期間や利息を確認する
特に住宅ローンは、「保証料無料」「事務手数料が安い」といった一つの条件だけでは判断できません。
初期費用が安くても、金利が高ければ長期的な支払総額が増える可能性があります。
また、頭金を減らせば手元に現金を残せますが、その分だけ借入額と利息は増えます。目の前の初期費用だけでなく、入居後の返済まで含めて比較しましょう。
2.「減額調整」で建築費を抑える
建築費用を抑える具体的な手法として、減額調整があります。
これは、間取りや仕様を調整することでコストを削減する手法です。費用調整が必要になった際に役立ちます。
減額調整について詳しく知りたい方は、関連記事「減額調整とは？見直す16のポイントや考え方」を読んでみてください。
ちなみに、外壁材や床材のグレードを上げると、建築費だけでなく、毎年の税金にも効いてきます。
建築費用だけでなく、建築後に払い続ける税金も計画に入れておきましょう！
3.補助金制度や減税制度を活用する
見落とされがちですが、国や自治体の補助金や減税制度は、費用負担を大幅に軽減できます。
国からもらえる補助金の代表例として、ZEH補助金制度があります。
断熱性能や太陽光発電など、高効率な省エネ・創エネ設備を取り入れた住宅(ZEH住宅)に対して、最大100万円程度の補助が受けられます！
また、新築住宅の減税制度については以下の5種類があります。
| 減税制度 | 申請期限 | 減税金額 | 条件 |
|---|---|---|---|
| 住宅ローン控除 | 入居した翌年の3月15日 （確定申告） | ・ローン残高の0.7% | ・住宅ローンの借入金の返済期間が10年以上 ・合計所得金額が2,000万円以下 ・床面積が原則50㎡以上 など （所得1,000万円以下の方は40㎡以上） |
| 登録免許税の税率軽減 | 新築または住宅の取得後 1年以内に登記 | ・0.15%に減額 | ・個人の住宅 ・床面積が50㎡以上 など |
| 不動産取得税の軽減 | 不動産を取得した日から 原則60日以内 | ・税率が3%に減額 ・土地の評価額が2分の1に減額 | ・居住用 ・住宅の床面積が50㎡ など |
| 固定資産税の軽減 | 翌年の1月31日 | ・税額が2分の1に減額 ・一戸建ては3年間 ・マンションは5年間 | ・新築住宅 ・居住部分の床面積が50㎡以上280㎡以下 |
| 住宅取得等資金に係る 贈与税の非課税措置 | 贈与を受けた翌年の 2月1日～3月15日 | ・最大1,000万円 | ・父母や祖父母などから住宅新築のための資金援助を受けた ・受贈者の所得金額が2,000万円以下 ・贈与年の翌年3月15日までに住宅を新築・取得・居住する など |
特に省エネ性能の高い住宅に対する優遇制度は積極的に活用しましょう。
4.ローコスト住宅を検討する
費用を抑える手段としてローコスト住宅を検討することも有効です。
ローコスト住宅とは一般的に、建材の大量仕入れや設計の規格化などにより、建築費用を大幅に抑えた住宅を指します。
間取りの自由度は落ちますが、デザインや設備にこだわりのない方にはおすすめできます！
ただし、価格の安さだけで飛びつくのではなく、安さの裏にあるデメリット（断熱性能、耐久性など）を理解し、ハウスメーカーを見極めることが重要です。
ローコスト住宅が向いてる人やおすすめのハウスメーカーは以下の関連記事で詳しく解説しています。
家づくりの費用で後悔しないための第一歩
家づくりの費用は複雑に見えますが、「初期費用」「総額内訳」「年収目安」の要素を把握し、無理のないローン計画を立てることで、後悔のない家づくりが実現します。
とは言っても、自分の年収や貯蓄額から、本当に無理のない借入額を自分で計算するのって難しい…
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