【データ公開】マイホーム購入時の平均年収は753万円！住宅のプロが借入可能額も解説

「どれくらい年収があればマイホームを建てられるの…？」
「予算をシミュレーションしたい！」
「20代で購入するのは早すぎる？おすすめの年齢は？」

戸建住宅は、マンションにはない自由さや広さが魅力です。そのため、いつかは購入したいと考えている方も多いでしょう。

この記事では、マイホーム購入時の平均年収が気になる方に向けて、家づくりのプロである筆者が以下の内容を紹介します。

• マイホーム購入時の年収
• 購入金額と住宅ローンの平均
• 年収別の借入可能額目安
• 資金不足の際の対策方法
• 年齢別のマイホームを購入するメリット・デメリット

マイホーム購入時の平均年収は753万円

国土交通省の「住宅市場動向調査報告書」（令和4年度）によると、マイホームを購入した際の平均年収は753万円でした。

マイホームの種類	平均年収
注文住宅（全国）	801万円
注文住宅（三大都市圏）	896万円
分譲戸建住宅	750万円
中古戸建住宅	657万円
リフォーム住宅	665万円
すべての平均	753万円

住宅のタイプはさまざまですが、どれも年収800万円未満の方が約半分を占めています。また、賃貸住宅・戸建住宅・マンションそれぞれの購入時の平均年収は、以下のとおりです。

住宅タイプ	年収
マイホーム	747万円
賃貸住宅	516万円
マンション	828万円

できるだけ費用を抑えたい方は賃貸住宅、こだわりがある方は注文住宅がおすすめです。

マイホームの購入価格は年収の5～7倍が目安

マイホームの購入価格は、年収の5〜7倍が目安です。たとえば、年収500万円の方なら、2,500万〜3,500万円のマイホームを購入すると、無理なくローンを返済していけるでしょう。

ただし、都市圏は地価が高いため、場所によっては年収の8倍あったほうが安心な場合もあります。年収が同じでも、家族の人数やライフスタイルで支出は異なるので、あくまで目安程度にしておきましょう。

返済負担率は2～3割が目安

返済負担率とは、年収に占める年間返済額の割合のことです。マイホームを購入する際は、年収の2〜3割の返済負担率を目安にして考えましょう。

返済負担率が大きいと、日々の生活費を削ったり、貯金を取り崩したりしなければなりません。万が一スムーズに返済できない場合は、以下のようなペナルティが課される場合があります。

• ローンを組めない
• 借り入れ額を減らされる
• 自宅を手放さなければならない

マイホームを購入するときの費用は関連記事「【要チェック】家を建てる費用は3,500～4,500万円！価格別のマイホームのイメージや注意点を解説」で詳しく解説しています。ぜひ参考にしてみてください！

マイホーム購入者の購入金額・住宅ローンの平均

1. 購入金額・自己資金の平均
2. 住宅ローンの年間返済額の平均
3. 住宅ローンの返済期間の平均
4. 住宅ローンの金利タイプ

いずれのデータも「住宅市場動向調査報告書」（令和4年度）を元にしています。

1. 購入金額・自己資金の平均

こちらは、家の種類別の購入金額及び自己資金額の平均です。

家の種類	購入金額	自己資金額
新築注文住宅	5,436万円	941万円
分譲戸建住宅	4,214万円	869万円
中古戸建住宅	3,340万円	955万円

新築注文住宅と中古戸建住宅では、購入金額に2,000万円もの差があることがわかります。

2. 住宅ローンの年間返済額の平均

家の種類別の住宅ローンの返済額は、新築が中古に比べて約1.7倍になっています。

家の種類	年間返済額	返済負担率
新築注文住宅	174.0万円	16.4％
分譲戸建住宅	126.6万円	18.8％
中古戸建住宅	106.7万円	16.6％

3. 住宅ローンの返済期間の平均

家の種類	返済期間
新築注文住宅（建築）	32.8年
新築注文住宅（土地）	34.5年
分譲戸建住宅	32.7年
中古戸建住宅	28.4年

土地付きの新築注文住宅を買う場合の返済期間は35年となっており、一般的な最長期間に設定されています。

4. 住宅ローンの金利タイプ

住宅ローンを組む際には「固定金利」と「変動金利」のいずれかを選択しなければなりません。「住宅市場動向調査報告書」（令和4年度）のデータでは、78.6％の方が変動金利を選択しています。

ただし変動金利は、返済総額が変化するため、支払い計画が当初の予定通りいかないリスクがあります。

【年収別】マイホーム購入の借入可能額の目安

マイホームを購入する際の予算シミュレーションを、以下の年収別に紹介します。

1. 年収300万円
2. 年収400万円
3. 年収500万円
4. 年収600万円
5. 年収700万円

なお、今回の予算シミュレーションは以下の条件を設定しています。

マイホームを建てたいけれど今の年収で購入できるのか不安な方は、ぜひチェックしておきましょう。

1. 年収300万円の場合：1,630万円

年収300万円の場合の借り入れ可能額は、1,630万円が目安です。年収300万円なら月の総支給額は25万円で、手取りの平均は約20万円です。

20万円の中で返済額を5万円程度に設定しておくと、生活費が15万円残ります。ご家庭によりますが、2人暮らしや子どもが成人しているなら15万円あれば、無理なく生活できるでしょう。

返済額は都市圏や生活スタイルによって異なるので、ローンを想定した生活費で暮らしてみるのがおすすめです。

2. 年収400万円の場合：2,190万円

年収400万円の場合は、2,190万円を目安にして借り入れ額を設定しましょう。国税庁の「令和4年分民間給与実態統計調査」によると、男性の平均給与は563万円、女性は314万円で、全体の平均は458万円です。

年収400万円は平均の458万円に近いので、マイホームを購入することは難しくありません。400万円の場合は手取りの月収が25万円前後のため、返済額は月7万円を目安にしてみてください。

3. 年収500万円の場合：2,710万円

年収500万円の場合の借り入れ可能額は、2,710万円が目安です。年収500万円は手取りの月収で約33万円なので、8万円をローン返済してもひと月に25万円ほど残ります。

家族の生活費が少ない方や、貯金額が多い方は返済額を増やして後々の負担を軽くするのもよいでしょう。

4. 年収600万円の場合：3,270万円

年収600万円の借り入れ可能額は3,270万円で、無理なく返済できるのは月10万円程度でしょう。

年収600万円の場合、手取りの月収が40万円だと仮定すると、月に8万〜10万円の間で返済額を決めるのがおすすめです。

借り入れ可能額の上限まで借りると、返済の負担が重くなるので注意しましょう。

5. 年収700万円の場合：3,820万円

年収700万円の借り入れ可能額は、3,820万円が目安です。月収の手取りは47万円なので、月に11～13万円以内にすると無理なく返済できるでしょう。

返済負担率が30％を超えると、生活を切り詰めなければならない場合があるので注意が必要です。

適切な予算やローンの組み方など、家づくりに必要なアドバイスを無料で行います。相談に乗るのは大手ハウスメーカーで15年間勤めた経験のあるプロなので、実体験をもとに一人ひとりにあったサポートが可能です。

年収以外にも押さえたいマイホーム購入時の3つのポイント

マイホームを購入するときは、年収以外に以下3つのポイントを押さえておきましょう。

1. 頭金は物件の2割を目安にする
2. あらかじめ予算を決めておく
3. 無理のないローンを組む

あらかじめ予算を決めておくと、家づくりの相談に行っても予算の範囲内で選べます。マイホーム購入時のポイントを押さえて、後悔のない家づくりをしましょう。

1. 頭金は物件の2割を目安にする

たとえば、物件が3,000万円の場合、300〜600万円の頭金を支払っておくと、今後の生活の負担を抑えられます。また、頭金を払うとローンの総額を減らせるので、老後の負担を軽くできるでしょう。

ローンを減らすために頭金を多く支払うケースもあります。しかし、手元にある程度残しておかないと、生活が圧迫される場合があるので気をつけてください。

頭金について詳しく知りたい方は、関連記事「【貯金0はNG】マイホームの頭金は住宅価格の1〜2割が目安！支払うメリット・デメリットや注意点を解説」で詳しく解説しているので、ぜひ参考にしてみてください！

2. あらかじめ予算を決めておく

マイホームを購入する際は、あらかじめ予算を決めておかないと、希望のものを選んでいるうちに費用が高くなってしまいます。

担当者によっては高価な設備やデザインをすすめる場合があるので、事前に上限を決めておくことが重要です。おすすめは、業者と打ち合わせする前に決めておくことです。

マイホームを購入する際は、住宅のお金だけではなく、土地代や手続きの費用がかかることも覚えておきましょう。

3. 無理のないローンを組む

住宅ローンは、無理なく返済できるプランを組むことが大切です。長期的な計画を立てるために、今後のライフプランを書き出してみましょう。

子どもができれば今よりお金がかかるため、余裕のある返済額を設定するのがおすすめです。万が一の場合にも備えられるように、低めの返済額にしておくとよいでしょう。

住宅ローンについては、関連記事「【後悔しない】初心者に最適な住宅ローンの選び方5ステップ！失敗を防ぐポイントも紹介」で詳しく解説しています。ぜひ参考にしてみてください！

マイホームの購入資金が不足する場合の対策4選

希望する家に対して資金が不足している場合には、どのような対策をとれるのでしょうか。こちらでは購入資金が不足する場合の4つの対策を紹介します。

1. 新築から中古住宅に変更する
2. 家の形状や間取りを変更する
3. 妥協点を探しコストダウンする
4. 非課税特例を活用して両親や祖父母から資金援助を受ける

一つひとつ見ていきましょう。

1. 新築から中古住宅に変更する

新築を希望していて資金が不足している場合には、中古住宅に変更することが最も予算を削れる方法です。「住宅市場動向調査報告書」（令和4年度）によれば、新築の平均購入額は5,436万円、中古は3,340万円と、2,000万円もの差があります。

2. 家の形状や間取りを変更する

新築注文住宅の場合、家の形状や間取りを変更して建築費用を軽減する方法があります。具体的には、以下の5つの点を検討してみましょう。

• 床面積を減らす
• 長方形などシンプルな形にする
• 総2階にする
• 部屋数・収納スペースを減らす
• 窓の数を減らす

最も予算を抑えられる方法は、床面積を減らすことです。家自体が小さくなれば、その分建築費用は抑えられます。

家の形状は、複雑な構造よりも長方形などシンプルな形にすると建築費は抑えられます。1階と2階が同じ面積・造りの総2階の家も、シンプルな形によって費用を抑える方法の一つです。

また部屋や窓の数を減らす方法は、壁や設備などの資材費を抑えられるだけでなく、工期の短縮にもつながります。

家の間取りを検討する際には、タウンライフをご活用ください。タウンライフのWebサイトでは、質問に答えていくだけで自身にあった間取り提案を複数のハウスメーカーから提案してもらえます。完全無料で利用できるため、ぜひ試してみてください。

3. 妥協点を探しコストダウンする

例えば、以下のような設備や資材などのグレードを下げることが有効です。

• 住宅設備のグレードを下げる
• フローリングや壁紙の種類を変える
• 造作家具・造作収納を減らす

住宅設備とは、システムキッチンやバスルームなどを指します。住宅設備のメーカーは、ローグレードからハイグレードまで様々なタイプの製品を用意しています。

また作り付けの造作家具や造作収納を減らすことも効果的です。家具は市販の製品で対応できないか検討してみてください。

4. 非課税特例を活用して両親や祖父母から資金援助を受ける

自身では資金が不足する場合、両親や祖父母から援助を受けたいと考える方も多いでしょう。両親や祖父母は直系尊属であるため、住宅取得のための資金贈与には贈与税がかかりません。

ただし、非課税になる贈与額には上限があるので注意が必要です。贈与税が非課税なる贈与額は、省エネ等住宅の場合には1,000万円まで、それ以外の住宅の場合には500万円までです。

【年齢別】マイホームを購入するメリット・デメリット

マイホームを購入するおすすめの年齢は30〜40代です。国土交通省の「住宅市場動向調査報告書」（令和4年度）によると、マイホーム購入時の年齢は30代後半から40代が多いことがわかります。

住宅タイプ	購入時の平均年齢
分譲戸建住宅	39.5歳
注文住宅（新築）	41.1歳
分譲集合住宅	44.8歳

こちらでは、マイホームを購入するメリット・デメリットを年齢別に解説します。

なお、マイホーム購入年齢について詳しく知りたい方は、関連記事「【まだ間に合う】マイホーム購入の平均年齢は30代！年代別メリット・デメリットや返済シミュレーションも紹介」で詳しく解説しているので、ぜひ参考にしてみてください！

1. 20代でマイホームを購入するメリット・デメリット

20代でマイホームを購入するメリット・デメリットは、以下のとおりです。

メリット	デメリット
・定年前にローンを完済できる ・返済額を抑えられる ・資産形成ができる	・年収が少ない ・将来の想像が難しい ・頭金の貯蓄が少ない

住宅ローンは最長で35年に設定されているので、20代でマイホームを購入すると定年前に完済でき、ゆとりのある生活を送れるでしょう。返済期間を長く設定できて、毎月の返済額を抑えられることも大きなメリットです。

ただし、年収が少ない場合が多いので、希望通りのマイホームを建てられないこともあります。20代でマイホームを購入するなら、年収やライフプランをふまえて考えましょう。

2. 30代でマイホームを購入するメリット・デメリット

30代でのマイホーム購入は貯蓄があり、ライフプランが定まっていることが多いためおすすめです。そのほかのメリット・デメリットは、以下のとおりです。

メリット	デメリット
・ライフプランに合った家づくりをしやすい ・定年までに返済できる ・家賃の無駄を省ける	・転勤の可能性がある ・生活費とローンの両立が大変な場合がある ・返済期間が長いと利息が多くなる

30代は20代より年収が上がっている場合が多いため、希望に沿ったデザインや設備が整った家づくりができます。ローンを借りても定年までに返済可能なので、老後を心配する必要は少ないでしょう。

子どもがいると、生活費とローンの両立が大変な場合があります。毎月の返済額は余裕を持って設定するのがおすすめです。

3. 40代でマイホームを購入するメリット・デメリット

注文住宅やマンション購入時の平均年齢は、40歳を超えています。多くの人がマイホーム購入を決断する年齢層なので、メリット・デメリットはしっかり確認しておきたいところです。

メリット	デメリット
・理想に沿った家づくりをしやすい ・頭金を増やしてローンの負担を減らせる ・老後に家を建て直す必要がない	・40代後半だと35年ローンを組めない ・子どもと一緒に生活する時間が少なくなる ・定年後の返済負担が多い

40代になると、しっかり貯蓄がある人がほとんどなので、理想の家づくりをしやすいでしょう。デザインや設備にこだわることも可能です。

しかし、定年後の負担が大きくなる場合があるため、頭金を増やしたり毎月の返済額を増やしたりすると安心です。

4. 50代でマイホームを購入するメリット・デメリット

50代は仕事や子育てが比較的落ち着いているので、マイホームの購入を考える方もいるでしょう。

50代でマイホームを購入するメリット・デメリットは、以下のとおりです。

メリット	デメリット
・資金面で余裕がある場合が多い ・ライフスタイルの変化が少ない ・老後にあわせた家づくりができる	・借り入れ期間が短い ・ローン審査に落ちる可能性が高い ・団体信用生命保険に加入できない場合がある

50代は他の年齢と比べて資金面で余裕があるので、理想の家づくりをしやすいでしょう。老後も安心できるように、バリアフリーにしたり平屋にしたりする工夫もできます。

マイホームを建てるなら年収の5～7倍を目安にしよう

マイホーム購入時の平均年収は753万円です。マイホームを購入するときは、物件価格だけではなく、土地代や手続き費用をふまえて考えましょう。

ローンの返済額は2〜3割を目安にして、無理のない計画を立てるのが重要です。30〜40代なら年収もあり、ライフプランも想像しやすいのでマイホームを購入しやすいでしょう。

「マイホームを購入したいけど不安がある」「年収が多くないので心配」という方は、ぜひ「すーさんの相談窓口」をご活用ください。

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