【迷いなし】マイホーム購入のメリット10選！デメリットや賃貸との比較も住宅のプロが解説

「マイホームを購入するメリット・デメリットは？」
「賃貸とマイホームとを比較したい！」
「自分にはマイホームと賃貸どっちが合っているのか知りたい！」

マイホームを購入する際には、メリットやデメリットをしっかり把握しておきたいと思っている方は多いでしょう。

場合によっては、賃貸に住み続けたほうがいい方もいます。そのため、賃貸とマイホームのどちらが向いているかを知っておくことが大切です。

この記事では、マイホーム購入を検討している方に向けて、大手ハウスメーカーで15年勤めた経験を持つプロが以下の内容を解説します。

• マイホーム購入のメリット・デメリット
• 賃貸に住むメリット・デメリット
• マイホーム・賃貸に向いている人の特徴
• マイホーム購入におすすめのタイミング

マイホームと賃貸を比較検討し、どちらが向いているかを見極めるためにも、ぜひ最後までお読みください！

マイホームを購入するメリット10選

マイホーム購入のメリットは、主に以下の10こがあげられます。

1. 資産になる
2. 間取りや内装をカスタマイズできる
3. 住宅ローン完済後に住居費を払う必要がない
4. 住宅ローン控除の対象にできる場合がある
5. 団体信用生命保険に入れる
6. 補助金を受けられる場合がある
7. 騒音や生活音が気になりにくい
8. 子育ての負担が減る
9. ペットと生活しやすい
10. 安心した居住環境が得られる

それぞれの内容を詳しく解説していきます。

1. 資産になる

購入したマイホームや、家が建っている土地は自分の資産として扱えます。

住まいを住み替えしたいときには、賃貸として貸し出し可能です。また、居住者に何かあった際には、売却して金融資産に変更できます。

ただし、新築から時間が経ち、老朽化が進んでしまうと資産価値はほとんどありません。「売却しようと見積もりを取ったけど高値がつかない」といった状況に陥る可能性があります。

2. 間取りや内装をカスタマイズできる

マイホームは自分好みに設計したり、リフォームできたりするのが大きなメリットです。間取りや家の外装・内装を自由自在にカスタマイズできるので、住まいづくりにこだわりがある方におすすめできます。

居住人数の変化や子どもの成長にあわせて、リフォームを自由に行えるのも賃貸にはない魅力的なポイントです。

なお、マイホームの人気間取りについては、関連記事「【見逃せない】マイホームの人気間取り10選！失敗事例や後悔しないためのポイントも紹介」で詳しく解説しています。ぜひ参考にしてみてください！

3. 住宅ローン完済後に住居費を払う必要がない

住宅ローン完済後は、マイホームが完全に資産となります。

マイホームを購入すると、一生住める住居を手に入れられるので、安心感が増えるでしょう。

とはいえ、老後までに住宅ローンを完済するには、しっかり計画を立てておく必要があります。「令和2年度住宅市場動向調査報告書」によると、住宅ローンの返済期間は基本的に30年程度です。

30歳〜35歳ほどで家を建てると、定年退職前に住宅ローンが完済できるでしょう。

4. 住宅ローン控除の対象にできる場合がある

住宅ローン控除とは、年末時のローン残高の0.7%分を所得税から控除できる仕組みのことです。

ただし、控除できるかは、国税庁や信頼のおけるハウスメーカーなどで事前に確認が必要です。

5. 団体信用生命保険に入れる

金融機関で住宅ローンを契約する際には、団体信用生命保険への加入が必須です。団体信用生命保険とは、住宅ローン契約者が死亡や高度な障害で働けなくなった場合に、残りのローンを代わりに支払ってくれる仕組みです。

団体信用生命保険の保険料は、住宅ローンの金利に含まれています。別途、民間の生命保険に加入する必要がないのは嬉しいポイントです。

万が一のことを想定して、自分にあった団体信用生命保険に加入しましょう。

6. 補助金を受けられる場合がある

マイホームで受けられる国からの補助金には、以下のようなものがあげられます。

国による新築住宅への補助金	補助金	対象者
こどもエコすまい支援事業	100万/戸	高い省エネ性能(ZEHレベル)を有した住宅を建設・購入した方の中で以下に当てはまる場合 ・18歳未満の子どもがいる子育て世帯 ・どちらか一方が39歳以下の若者夫婦世帯
ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス(ZEH)実証事業	55〜100万円/戸	ZEH、ZEH+の新築住宅を建築・購入した方
LCCM住宅整備推進事業	140万円/戸	LCCM(ライフ・サイクル・カーボン・サイクル)の住宅を建築・購入した方
地域型住宅グリーン化事業	90〜150万円/戸	長期優良住宅、高度省エネ型(認定低炭素住宅)、ゼロ・エネルギー住宅を建築・購入した方

省エネや環境に配慮した住まいづくりを行うことにより、国から補助金を受け取れる場合があります。

ただし、補助金の併用は禁止されている場合や、申請期限があることには注意が必要です。信頼できるハウスメーカーや、専門機関に問い合わせてから申請しましょう。

7. 騒音や生活音が気になりにくい

マイホームに住むと、隣人の洗濯機の運転音やテレビ音などの、騒音ストレスを感じることは少なくなるでしょう。

リモートワーク中の会話や、複数人での話し声が漏れてくることもなくなります。音でのストレスから解消されることが、マイホームのメリットのひとつです。

8. 子育ての負担が減る

厚生労働省の調査によると、子育てで身体的疲労や自分の時間が持てないなどと、悩みを持つ方は多いです。そのような悩みは、マイホームを持つことで軽減させられるかもしれません。

• 家事がしやすい動線
• 子どもを見ながら料理できるキッチン
• 大容量の収納スペース
• 庭の設置

家事動線をよくすると、料理しながら洗濯機をまわすなどの「ながら家事」ができるので、時短ができます。また、洗濯物干場から衣類の収納場所が近いと、運ぶ時間を短縮できるでしょう。

さらに、走り回れる庭があると公園に連れていく時間を節約できます。マイホームを購入すると、家事や育児に忙しい子育て世代でも時間に余裕が生まれるでしょう。

参照：21世紀出生児縦断調査の概況｜厚生労働省

9. ペットと生活しやすい

賃貸住宅では難しいペットファーストな生活が、マイホームでは実現できます。ペットとの生活を豊かにするアイデアは、以下の通りです。

• 散歩後が楽になる足洗い場の設置
• 足元が滑りにくい床のコーティング
• 部屋の移動を可能にするペットゲートの設置
• 爪とぎ場の確保

鳴き声による近隣トラブルは、防音性能を高めて回避しましょう。また、24時間の空調システムを採用すれば排泄物のニオイを対策できるので、急な来客でも心配いりません。

なお、猫との暮らしについては、関連記事「【有料級】猫と暮らす家づくりが得意なハウスメーカー8選！おすすめ設備や注意点を住宅のプロが解説」で詳しく解説しています。ぜひ参考にしてみてください！

10. 安心した居住環境が得られる

マイホームでの生活は、周りに気を遣うことが少ないので安心して暮らせます。たとえば、以下のような暮らしが実現可能です。

• 子どもと楽しく走り回れる
• バーベキューなどのホームパーティーができる
• 音楽や映画鑑賞の際にスピーカーが利用できる
• 自由にリノベーションできる

生活音で近隣住民とトラブルになる心配がないのは、大きなメリットでしょう。

また、断熱効果のある住宅にすれば、温度変化が少ないためヒートショックの心配がありません。さらに、耐震性能が高い構造体の家は災害が起きても安心して過ごせるでしょう。

マイホームを購入する6つのデメリット

マイホームを購入する際には、以下9つのデメリットをしっかり把握しておきましょう。

1. 環境の変化に対応しにくい
2. 長期間住宅ローンを支払う必要がある
3. 維持費がかかる
4. 災害リスクがある
5. 家賃補助が受けられない
6. 空き家問題の心配がある

メリットだけでなくデメリットの理解も必須です。順番に解説します！

1. 環境の変化に対応しにくい

マイホームを一度購入すると、引っ越しにくくなります。仕事との兼ね合いで転勤が多い方には、おすすめできません。

また、家の中での生活人数の変化に対応しにくい傾向があります。

ライフスタイルやライフプランを考えてみて、環境の変化が多いと予想される場合には、マイホームよりも賃貸のほうがおすすめです。

2. 長期間住宅ローンを支払う必要がある

住宅ローンは、返済に30年以上かかるのが一般的です。

想定外の収入減少があると、住宅ローンの返済が苦しくなる場合があります。自営業やフリーランスのような収入が不安定な職業では、生活に支障が出てくることもあるため注意が必要です。

長期間コツコツ返済できる資本力や収入がない場合には、賃貸に住み続けるのがおすすめです。

なお、住宅ローンの相談先については、関連記事「【絶対見て】住宅ローンはどこに相談する？4つの窓口やタイミング・選ぶポイントを解説」で詳しく解説しています。ぜひ参考にしてみてください！

3. 維持費がかかる

マイホームにかかる維持費の例は、以下の通りです。

マイホームにかかる維持費の例	実際の費用相場
保険(火災保険）	・火災保険/地震保険あり：約10万円／年 ・火災保険/地震保険なし：約3〜5万円／年
税金(固定資産税、都市計画税)	・固定資産税：約10〜15／年 ・都市計画税：約3〜5万円／年
修繕費(リフォーム代など）	・外壁塗装代：100～150万円（建築後10～20年で修繕必要） ・床下・シロアリ対策：30～50万円（建築後5～20年で修繕必要） ・トイレ・お風呂・キッチンの部品交換：約100～150万円（建築後10～20年で修繕必要）

賃貸ではかからない税金や修繕費を支払う必要があるため、家計を圧迫してしまう可能性があります。

マイホームの維持費について詳しく知りたい方は、関連記事「【事前に確認】マイホームに毎月かかる5つのお金！総額の目安や節約する方法を解説」で解説しているので、ぜひ参考にしてみてください！

4. 災害リスクがある

マイホームに住む場合、台風や地震などで家が壊れた際の修繕は自分で行わなければなりません。火災保険が適用される場合もありますが、全額補償されるわけではないことに注意しましょう。

地域のハザードマップを見て、水害や土砂災害などをできるだけ避けられる立地にマイホームを建てるのがおすすめです。

5. 家賃補助が受けられない

勤務している会社によりますが、マイホームを購入すると会社の家賃補助が受けられない場合がほとんどです。会社の福利厚生を手厚く受けたい場合は、マイホームの購入は不向きと言えるでしょう。

他にもマイホームの失敗談やリアルなデメリットを知りたい方は、家づくりのプロに無料相談するのがおすすめです。

家づくりについて、マイホームか賃貸か迷っている段階でも、一つひとつ親身になって疑問にお答えするので、ぜひお気軽にご相談ください。

6. 空き家問題の心配がある

自宅を所有する高齢者が、施設やお子さんとの同居で空き家になるケースが増えています。国土交通省の統計によると、2018年の住宅総数6,242万戸のうち空き家率は13.6％で、846万戸が空き家です。

過去30年間で114.7％増加しており、社会問題になっています。空き家が問題となる理由は、以下の通りです。

• 景観が悪くなる
• 犯罪に利用される
• ゴミの不法投棄場所になる
• 火災につながる

また、木造住宅は築22年で建物の資産価値がなくなります。メンテナンスをしていない古い家の売却は難しいでしょう。子どもが遠くに住んでいる場合は、相続しても利活用できず、倒壊のリスクや固定資産税・高額な解体費用を抱えてしまいます。

参照：国土交通省｜空き家の現状と課題

賃貸物件に住む4つのメリット

マイホームと賃貸を比較検討するために、賃貸物件のメリット4つについて把握しておきましょう。

1. 引っ越ししやすい
2. 維持費がかからない
3. 家賃補助が使用できる場合がある
4. 初期費用が安い

それぞれ詳しく解説していきます。

1. 引っ越しやすい

賃貸物件は、隣人トラブルや転勤があった際でも、マイホームに比べて引っ越しやすいです。

また、家の広さを居住人数にあわせて柔軟にコントロールできます。子どもの成長にあわせて、居住スペースが広い家に引っ越すことも可能です。

2. 維持費がかからない

賃貸物件は貸主の所有物件であるため、維持費がかかりません。固定資産税などの税金を支払う必要もなく、かかる住居費は家賃と共益費のみです。

払う家賃にもよりますが、月々の支払いはマイホームよりも賃貸のほうが安い傾向にあります。毎月の出費を最低限に抑えておきたい人は、マイホームよりも賃貸がおすすめです。

3. 家賃補助が使用できる場合がある

会社によっては、賃貸物件に住むことで家賃補助が出る場合があります。住居費をかなり抑えられるケースがあるため、会社員の方にとっては魅力的な制度です。

マイホームでは使用できない家賃補助を利用するために、賃貸物件に住む選択をするのもよいでしょう。

4. 初期費用が安い

賃貸の初期費用の相場は、家賃4〜6ヶ月分であり、数十万円です。一方マイホームでは、頭金として住宅価格の1〜2割の数百万円が必要になります。

賃貸とマイホームを比較すると、初期費用は賃貸のほうが安い傾向にあります。

賃貸は貯蓄があまりない人でも比較的住みやすいのが魅力的です。

なお、マイホームにかかる初期費用は、関連記事「【シミュレーションあり】家を建てる際に必要な9つの初期費用！目安の金額や安く抑える方法を解説」にて詳しく解説しています。ぜひ参考にしてみてください！

賃貸物件に住む4つのデメリット

賃貸物件に住む際には、以下の4つのデメリットに気をつけましょう。

1. 老後も家賃を払い続ける必要がある
2. 高齢になると賃貸契約が結びにくい
3. 自分好みにリフォームするのは難しい
4. 資産にならない

順番に解説していきます。

1. 老後も家賃を払い続ける必要がある

老後の生活で家賃が家計を圧迫する可能性があるため、生活費や住む物件を注意深く選ばなければいけません。

将来的に安定した住まいが欲しい方は、マイホームを検討してみるのがおすすめです。

2. 高齢になると賃貸契約が結びにくい

高齢になると、新たな賃貸契約が結びにくくなります。物件によっては、契約を断られる人も少なくありません。

• 収入が年金だけの世帯が多く支払いに不安がある
• 体調不良で施設などに移動したときの事後処理が必要になる
• 亡くなったときは事故物件になり収益が低下する

高齢者を対象にした物件もありますが、数が少なく家賃も高めに設定されています。また、ほとんどの物件でバリアフリーに対応していないため、転倒などのリスクが心配です。

どうしても契約が結べない場合は、収入のある親族や子どもに連帯保証人になってもらうか、家賃債務保証制度で保証会社を利用しましょう。

参照：家賃債務保証事業者協議会

3. 自分好みにリフォームするのは難しい

賃貸物件はマイホームのように間取りを変えたり、塗装し直したりと自由にリフォームを行えません。

ちょっとしたDIYならば対応できる場合がありますが、家を本格的にリフォームしたい方には不向きな住まいと言えます。

4. 資産にならない

賃貸物件の持ち主は貸主であるため、自分の資産にはなりません。資産として家や土地が欲しい場合には、マイホームの購入を検討しましょう。

マイホームの資産性について気になる方は、関連記事「【プロが解説】賃貸と持ち家で1,300万円の差は出る！生涯コストやそれぞれのメリットを解説」が役立つはずです。賃貸とマイホームで必要な生涯コストを意識して、早めに検討してみましょう！

メリット​​・デメリットを踏まえたマイホーム・賃貸が向いている人の特徴

賃貸とマイホームのメリット・デメリットを踏まえて、それぞれに向いている人の特徴を紹介します。

自分がどちらに向いているのか、考えながら読んでみてください。

1. マイホームが向いている人の特徴

以下の状況が当てはまる人は、マイホームに向いていると言えます。

自分のこだわったデザインの家で老後まで安心して暮らしていきたいと考える人には、マイホームがぴったりです。子育てに最適な環境を整えられるので、家族が多いファミリー層にも向いています。

2. 賃貸が向いている人の特徴

以下の状況が当てはまる人は、賃貸が向いています。

転勤の多い人や気軽に引っ越したい人は、頻繁な住み替えが可能な賃貸物件に住むのがおすすめです。初期費用や月々の支払い料金を抑えられたい方に、ぴったりの住まいと言えるでしょう。

賃貸とマイホームの生涯コストや老後を見越した住まいについて検討したい方は、関連記事「【損しない】賃貸と持ち家の特徴を徹底比較！生涯コストや老後についても解説」をご覧ください！それぞれの特徴を徹底的に比較しているので、参考になります。

マイホーム購入におすすめのタイミング

マイホームの購入時期は、ライフステージにあわせると将来をイメージしやすいのでおすすめです。たとえば、以下のようなタイミングで購入を検討するといいでしょう。

家族が増えるタイミングで家を購入すると、安心感を与えられるでしょう。なお、住宅支援金融機構の調べによると、融資を受ける64.4％の世帯が3人以上の家族です。

また、40～50代は年収や生活が安定しライフステージの変化が少ないため、老後を意識したバリアフリーの家を購入する人が多い傾向にあります。

適切なタイミングでマイホームを購入できると、暮らしにあった住まいを実現できるのがメリットです。

参照：フラット35利用者調査

マイホームのメリット・デメリットを把握して自分にあった家を選ぼう

マイホームにはメリットが多々ありますが、デメリットも存在します。マイホームと賃貸のメリット・デメリットを比較し、どちらの住まいを選ぶべきか検討してみるのがおすすめです。

とはいえ、なかなか自分だけでは、決断できない場合もありますよね。迷った場合には、経験豊富な専門家に相談してみてください。

すーさんの相談窓口では、マイホーム購入が決まっていない段階でも気軽に相談できます。

マイホームか賃貸かで迷っている方や、検討しているものの何から始めたらいいかわからない方は、ぜひ一度お気軽にお問合せください！