【迷いを払拭】マイホーム購入のメリット・デメリット12選！賃貸との比較や向いている人の特徴も紹介

「マイホームを購入するメリット・デメリットは？」
「賃貸とマイホームとを比較したい！」
「自分にはマイホームと賃貸どっちが合っているのか知りたい！」

マイホームを検討しているものの、メリットやデメリットをしっかり把握したうえで購入したいと思っている方は多いのではないでしょうか。

失敗しない住まい選びには、メリットだけでなく、デメリットを理解しておくことが欠かせません。また、賃貸とマイホームのどちらが自分に向いているのかを知っておくことも大切です。

この記事では、マイホーム購入を検討している方に向けて、大手ハウスメーカーで15年勤めた経験を持つプロが以下の内容を解説します。

• マイホーム購入のメリット・デメリット
• 賃貸に住むメリット・デメリット
• マイホーム・賃貸に向いている人の特徴

マイホームと賃貸を比較検討し、自分がどちらに向いているのか見極めるためにもぜひ最後までお読みください！

マイホームを購入する7つのメリット

マイホーム購入のメリットは、主に以下の7つです。

1. 資産になる
2. 間取りや内装をカスタマイズできる
3. 住宅ローン完済後に住居費を払う必要がない
4. 住宅ローン控除の対象にできる場合がある
5. 団体信用生命保険に入れる
6. 補助金を受けられる場合がある
7. 騒音や生活音が気になりにくい

それぞれの内容を詳しく解説していきます。

1. 資産になる

購入したマイホームや、家が建っている土地は自分の資産として扱えます。

住まいを住み替えしたいときには、賃貸として貸し出し可能です。また、居住者に何かあった際には、売却して金融資産に変更できます。

ただし、新築から時間が経ち、老朽化の進んだ家では資産価値がほとんど残っていません。「実際に売ってみても全然高値で売れなかった」といった状況に陥る可能性があるため、注意が必要です。

2. 間取りや内装をカスタマイズできる

マイホームは自分の好みに設計したり、リフォームできたりするのが大きなメリットです。間取りや家の外装・内装を自由自在にカスタマイズできるので、住まいづくりにこだわりのある人におすすめできます。

居住人数の変化や子どもの成長にあわせて、リフォームを自由に行えるのも賃貸にはない魅力的なポイントです。

なお、マイホームの間取りについては関連記事「マイ ホーム 間取り※あとから挿入」で詳しく解説しています。ぜひ参考にしてみてください！

3. 住宅ローン完済後に住居費を払う必要がない

住宅ローン完済後、マイホームは完全に自分の資産になるので、住居費を払う必要がありません。

マイホームを購入すると、老後まで一生住める住居を手に入れられるので安心感も増えるでしょう。

とはいえ、老後までに住宅ローンを完済しておく必要があります。「令和2年度住宅市場動向調査報告書」によると、住宅ローンの返済期間は基本的に30年程度です。

30歳〜35歳ほどで家を建てると、定年退職前に住宅ローンが完済できます。

4. 住宅ローン控除の対象にできる場合がある

住宅ローン控除とは、年末時のローン残高の0.7%分が控除額にできる仕組みです。

ただし、控除が使用できるかどうかは国税庁や信頼のおけるハウスメーカーなどで事前に確認が必要です。

5. 団体信用生命保険に入れる

金融機関で住宅ローンを契約する際には、団体信用生命保険への加入が必須です。団体信用生命保険とは、住宅ローン契約者の死亡や高度な障害で働けなくなった場合に、残りの住宅ローンを代わりに支払ってくれる仕組みです。

団体信用生命保険の保険料は無料であり、住宅ローンの金利に含まれています。別途、民間の生命保険に加入する必要がないのは嬉しいポイントです。

住宅ローンの金利を確認して、自分にあった団体信用生命保険に加入しましょう。

6. 補助金を受けられる場合がある

マイホームで受けられる国からの補助金には、以下のようなものが挙げられます。

国による新築住宅への補助金	補助金	対象者
こどもエコすまい支援事業	100万/戸	高い省エネ性能(ZEHレベル)を有した住宅を建設・購入した方の中で以下に当てはまる場合 ・18歳未満の子どもがいる子育て世帯 ・どちらか一方が39歳以下の若者夫婦世帯
ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス(ZEH)実証事業	55〜100万円/戸	ZEH、ZEH+の新築住宅を建築・購入した方
LCCM住宅整備推進事業	140万円/戸	LCCM(ライフ・サイクル・カーボン・サイクル)の住宅を建築・購入した方
地域型住宅グリーン化事業	90〜150万円/戸	長期優良住宅、高度省エネ型(認定低炭素住宅)、ゼロ・エネルギー住宅を建築・購入した方

省エネや環境に配慮した住まいづくりを行うことにより、国から補助金を受け取れる場合があります。

ただし、補助金の併用は禁止されている場合や、申請期限があるため注意が必要です。補助金を利用できるかどうかは、信頼できるハウスメーカーや専門機関に問い合わせてから判断するようにしてみてください。

7. 騒音や生活音が気になりにくい

マイホームに住むと、洗濯機の運転音で眠れなかったり、隣の部屋の人のテレビがうるさかったりと騒音ストレスを感じることは少なくなるでしょう。家の中で子どもが騒いでも、周囲に迷惑をかけにくいのも魅力的なポイントです。

伸び伸びと周囲の人に気を遣うことなく子育てできるのは、マイホームのメリットのひとつです。

マイホームを購入する5つのデメリット

マイホームを購入する際には、以下5つのデメリットをしっかり把握しておきましょう。

1. 環境の変化に対応しにくい
2. 長期間住宅ローンを支払う必要がある
3. 維持費がかかる
4. 災害リスクがある
5. 家賃補助が受けられない

メリットだけでなくデメリットの理解も必須です。順番に解説します！

1. 環境の変化に対応しにくい

マイホームを一度購入すると、引っ越ししにくくなります。仕事との兼ね合いで転勤する機会が多い方にはおすすめできません。

また、家の中での生活人数の変化に対応しにくい傾向があります。

ライフスタイルやライフプランを考えてみて、環境の変化が多いと予想される場合には、マイホームよりも賃貸のほうがおすすめです。

2. 長期間住宅ローンを支払う必要がある

住宅ローンは、返済に30年以上かかるのが一般的です。

想定外の収入減少では、住宅ローンの返済が苦しくなる場合があります。自営業やフリーランスのような収入が不安定な職業では、生活に支障が出てくることもあるため注意が必要です。

長期間コツコツ返済できる資本力や収入がない場合には、賃貸を検討してみるのがおすすめです。

なお、住宅ローンの相談先については関連記事「【絶対見て】住宅ローンはどこに相談する？4つの窓口やタイミング・選ぶポイントを解説」で詳しく解説しています。ぜひ参考にしてみてください！

3. 維持費がかかる

マイホームにかかる維持費の例は、以下のとおりです。

マイホームにかかる維持費の例	実際の費用相場
保険(火災保険）	・火災保険/地震保険あり：約10万円／年 ・火災保険/地震保険なし：約3〜5万円／年
税金(固定資産税、都市計画税)	・固定資産税：約10〜15／年 ・都市計画税：約3〜5万円／年
修繕費(リフォーム代など）	・外壁塗装代：100～150万円（建築後10～20年で修繕必要） ・床下・シロアリ対策：30～50万円（建築後5～20年で修繕必要） ・トイレ・お風呂・キッチンの部品交換：約100～150万円（建築後10～20年で修繕必要）

賃貸ではかからない税金や修繕費を支払う必要があるため、家計を圧迫してしまう可能性があります。

マイホームの維持費について詳しく知りたい方は、「【事前に確認】マイホームに毎月かかる5つのお金！総額の目安や節約する方法を解説」で詳しく解説しているので、ぜひ参考にしてみてください！

4. 災害リスクがある

マイホームに住む場合、台風や地震などで家が壊れた際の修繕は自分で行わなければなりません。火災保険が適用される場合もありますが、全額補償されるわけではないことに注意しましょう。

地域のハザードマップを見て、水害や土砂災害などをできるだけ避けられる立地にマイホームを建てるのがおすすめです。

5. 家賃補助が受けられない

勤務している会社によりますが、マイホームを購入すると会社の家賃補助が受けられない場合がほとんどです。会社の福利厚生を手厚く受けたい人には、マイホームの購入は不向きと言えるでしょう。

他にもマイホームの失敗談やリアルなデメリットを知りたい方は、家づくりのプロに無料相談でお話を聞いてみるのがおすすめです。

家づくりについて、マイホームか賃貸か迷っている段階でも、一つひとつ親身になって疑問にお答えするので、ぜひお気軽にご相談ください。

賃貸物件に住む4つのメリット

マイホームと賃貸を比較検討するために、賃貸物件のメリット4つについて把握しておきましょう。

1. 引っ越ししやすい
2. 維持費がかからない
3. 家賃補助が使用できる場合がある
4. 初期費用が安い

それぞれ詳しく解説していきます。

1. 引っ越しやすい

賃貸物件は、隣人トラブルや転勤があった際でも、マイホームに比べて引っ越ししやすいです。

また、家の広さを居住人数にあわせて柔軟にコントロールできます。子どもの成長にあわせて、居住スペースが広い家に引っ越すことも可能です。

2. 維持費がかからない

賃貸物件は貸主の所有物件であるため、維持費がかかりません。固定資産税といった税金を支払う必要もなく、住居費は家賃と共益費のみです。

払う家賃にもよりますが、月々の支払いはマイホームよりも賃貸のほうが安い傾向にあります。毎月の出費を最低限に抑えておきたい人は、マイホームよりも賃貸がおすすめです。

3. 家賃補助が使用できる場合がある

会社によっては、賃貸物件に住むことで家賃補助が出る場合があります。住居費をかなり抑えられるケースがあるため、会社員の方にとっては魅力的な制度です。

マイホームでは使用できない家賃補助を利用するために、賃貸物件に住む選択をするのもよいでしょう。

4. 初期費用が安い

賃貸の初期費用の相場は、家賃4〜6ヶ月分であり、数十万円です。一方マイホームでは、頭金として住宅価格の1〜2割の数百万円が必要になります。

賃貸とマイホームを比較すると、初期費用は賃貸のほうが安い傾向にあります。

賃貸は貯蓄があまりない人でも比較的住みやすいのが魅力的です。

なお、マイホームにかかる初期費用は関連記事「【シミュレーションあり】家を建てる際に必要な9つの初期費用！目安の金額や安く抑える方法を解説」にて詳しく解説しています。ぜひ参考にしてみてください！

賃貸物件に住む3つのデメリット

賃貸物件に住む際には、以下の3つのデメリットに気をつけましょう。

1. 老後も家賃を払い続ける必要がある
2. 自分好みにリフォームするのは難しい
3. 資産にならない

順番に解説していきます。

1. 老後も家賃を払い続ける必要がある

老後の生活で家賃が家計を圧迫する可能性があるため、生活費や住む物件を注意深く選ばなければいけません。

将来的に安定した住まいが欲しい方は、マイホームを検討してみるのがおすすめです。

2. 自分好みにリフォームするのは難しい

賃貸物件はマイホームのように間取りを変えたり、塗装し直したりと自由にリフォームを行えません。

ちょっとしたDIYならば対応できる場合がありますが、家を本格的にリフォームしたい方には不向きな住まいと言えます。

3. 資産にならない

賃貸物件の持ち主は貸主であるため、自分の資産にはなりません。資産として家や土地が欲しい場合には、マイホームの購入を検討しましょう。

マイホームの資産性について気になる方は、関連「【プロが解説】賃貸と持ち家で1,300万円の差は出る！生涯コストやそれぞれのメリットを解説」の記事が役立つはずです。賃貸とマイホームで必要な生涯コストを意識して、早めに検討してみましょう！

メリット​​・デメリットを踏まえたマイホーム・賃貸が向いている人の特徴

賃貸とマイホームのメリット・デメリットを踏まえて、それぞれに向いている人の特徴を紹介します。

自分がどちらに向いているのか、考えながら読んでみてください。

マイホームが向いている人の特徴

以下の状況が当てはまる人は、マイホームに向いていると言えます。

自分のこだわったデザインの家で老後まで安心して暮らしていきたいと考える人には、マイホームがピッタリです。子育てに最適な環境を整えられるので、家族が多いファミリー層にも向いています！

賃貸が向いている人の特徴

以下の状況が当てはまる人は、賃貸が向いています。

転勤の多い人や気軽に引っ越ししたい人は、頻繁な住み替えが可能な賃貸物件に住むのがおすすめです。初期費用や月々の支払い料金を抑えられるので、費用を抑えたい方にもピッタリの住まいと言えるでしょう。

賃貸とマイホームの生涯コストや老後を見越した住まいについて検討したい人は、関連記事「【損しない】賃貸と持ち家の特徴を徹底比較！生涯コストや老後についても解説」をご覧ください！それぞれの特徴を徹底的に比較しているので、参考になるはずです。

マイホームのメリット・デメリットを把握して自分にあった家を選ぼう

マイホームにはメリットが多々ありますが、デメリットも存在します。マイホームと賃貸のメリット・デメリットを比較し、自分がどちらの住まいを選ぶべきか検討してみるのがおすすめです。

とはいえ、なかなか自分だけでは、決断できない場合もありますよね。迷った場合には、経験豊富な専門家に相談してみてください。

すーさんの相談窓口では、マイホーム購入が決まっていない段階でも、自分にあった住まいを気軽に相談できます。

マイホームか賃貸かで迷っている方や、検討しているものの何から始めたらいいかわからない方は、ぜひ一度お気軽にご相談ください！