「土地をできるだけ安く購入したい!」
「土地を安く買うにはどうしたらいいの?」
「安い土地ってリスクはない?購入時の注意点はある?」
マイホームをつくるためには、土地が必要です。土地を持っていない方は、購入しなければなりません。
購入するとしたら、できるだけ購入費用を抑えたいと考えている方が多いでしょう
安く土地を買えれば、その分建築費用のお金を増やせるのがうれしいですよね!
この記事では、土地を安く買いたいと考えている方に向けて、
- 具体的な方法
- 値引き交渉のヒント
- 諸費用を抑えるコツ
などを解説します。
今回紹介している方法は、大手ハウスメーカーで15年間にわたって培ったものです!
実践することで、土地を安く購入できる可能性がぐっと高まります。ぜひ最後までご覧ください。
土地を安く買う方法7選
土地を安く買う方法は、主に以下の7点です。
- 不整形地を購入する
- 分譲地の売れ残りを狙う
- 競売・公売に出されている土地を買う
- 空き家バンクを活用する
- 不動産会社で売り急ぎの土地を探す
- 地主に直接問い合わせる
- エリアにこだわらない
これらの方法を意識することで、相場よりも安価に土地を購入できるかもしれません。ぜひチェックしてみてください。
1. 不整形地を購入する
不整形地とは、正方形や長方形の形状をしていない土地です。
主に、以下の種類があります。
- 旗竿地(はたざおち)
- L字型
- 三角型
- 崖地
- 傾斜地
旗竿地とは、道路に接する部分が細長く、奥に敷地が広がっている竿につけた旗のような形状の土地です!
不整形地は人気が少なく、価格が安めに設定してあります。土地の形を活かせる家を建てられそうであれば、購入を検討してもよいでしょう。
2. 分譲地の売れ残りを狙う
分譲地は、元々売るためにつくられた土地です。業者は「早く売りたい」と思っているため、売れ残りは価格が安い傾向にあります。
売り出しから半年経てば、20~30%近く値下がりするケースも珍しくありません!
分譲地の売れ残りを探す場合は、ハウスメーカーや不動産会社に直接問い合わせることをおすすめします。
売れ残っている理由についても、あわせて確認しておくと判断材料になります!
3. 競売・公売に出されている土地を買う
競売とは、住宅ローンを返済できなくなり、担保となっている土地や家などを裁判所を通して強制的に売却されることです。
公売は、税金の滞納をした結果、税務署や国税庁、役所などに差し押さえられて売り出されることです。
つまり「何らかの事情があって売却されている土地」ということですね!
競売・公売されている土地は、オークション形式で購入が可能です。そのため、入札額によっては安く買える可能性があります。
ただし、人気のある土地は相場よりも高くなるケースもあるので注意しましょう!
4. 空き家バンクを活用する
空き家バンクでは、家とあわせて土地が売りに出されていることがあります。
空き家バンクとは、所有している空き家を貸したい人や売りたい人が登録するサービスです。各自治体が運営しています。
ざっくり説明すると、空き家のマッチングサービスです!
空き家バンクは、営利目的でおこなっていません。そのため、仲介手数料を支払う必要がなかったり、相場よりも安めに設定されていたりするのがメリットです。
土地に空き家がついてくるため、マイホームの建築費用を抑えられる点も魅力です。
5. 不動産会社で売り急ぎの土地を探す
土地によっては、売却を急いでいる可能性があります!
節税や借金返済など、抱えている事情はさまざまです。
売り急ぎの土地は、所有者が早く手放したいと思っています。そのため、値引き交渉に応じてもらえる可能性が高いです。
不動産会社に「売り急ぎの土地がないか」を問い合わせてみましょう!
6. 地主に直接問い合わせる
所有者によっては「土地を早く手放したい」と思っている場合があります。そのため、地主に直接問い合わせることで、安めの金額でも売ってくれる可能性があります。
直接交渉すると、仲介手数料がかからないのもメリットですね!
ずっと使われていない土地があるなら、所有者に問い合わせてみることをおすすめします。
7. エリアにこだわらない
土地は、地名や地域などで相場が大きく異なります。
一例として、東京をエリア別に坪単価の相場を見てみましょう。
地域 | 坪単価 |
---|---|
千代田区 | 1,166.4万円 |
中央区 | 742.6万円 |
墨田区 | 257.9万円 |
三鷹市 | 175万円 |
青梅市 | 32.3万円 |
都市部や高級住宅街などは、坪単価が高めに設定されていることがわかりますね!
土地を安く購入したいなら、相場が安めのエリアを選ぶのも方法のひとつです。
なお「すーさんの相談窓口」では、土地購入に関するあらゆる相談を受け付けています。「土地を安く買いたい」「どんな土地を探せばよいかわからない」と考えている方は、無料相談を利用してみてください!
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土地を安く買うための値引き交渉の方法5選
値引き交渉することで、売値よりも安く土地を買える可能性があります。とはいえ、どのように交渉すればよいのかイメージがわきませんよね。
こちらでは、値引き交渉を成功させるための5つの方法を紹介します。
- 相場を調べてから交渉をおこなう
- 信頼できる不動産会社に仲介を依頼する
- 土地の購入を前提に交渉する
- 手付金を用意しておく
- 仲介手数料の値引きはおこなわない
順番に見ていきましょう。
1. 相場を調べてから交渉をおこなう
値引き交渉をおこなうまえに、不動産情報サイトで土地の相場を調べましょう。その後、10~20%程度の値引き率で交渉をします。
相場から大きく離れてしまうと、応じてくれない可能性が高いためです。
「どのくらい安くしてほしいか」具体的な金額を伝えることも大切ですよ!
なお、国土交通省が運営する土地総合情報システムでは、土地の成約価格が調べられます。ぜひ相場を調べる際に利用してみてください。
国が運営するサイトなので、情報が信頼できます!
2. 信頼できる不動産会社に仲介を依頼する
不動産会社を経由することで、土地の所有者と直接値引き交渉する必要がありません。
「値引きをお願いするのは気が引ける…」という方にぴったりですね!
不動産会社の交渉力が高ければ、値引きが成立する可能性が高いです。そのため、どの会社に依頼するのかがポイントとなります。
不動産会社を選定する際には、インターネットの口コミや評判を参考にするのがおすすめです。「値引き交渉をしてもらえた」といった情報があれば、信頼できる可能性が高いです。
1社に絞らず、複数の不動産会社に依頼するのもよいでしょう!
3. 土地の購入を前提に交渉する
不動産会社や土地の所有者は「土地を買ってくれる人に売りたい」と思うはずです!
そのため、土地を購入する意志を見せることが値引き交渉の成功の鍵です。「あと〇円安くなったら買います」のように、はっきり伝えることを意識します。
なお、値引きに応じてもらったあとは、購入の取りやめはしないように注意しましょう。不動産会社や土地所有者からの信頼を失ってしまいます。
4. 手付金を用意しておく
手付金があることを伝えておくと、購入の意志の強さをアピールできます。結果、値引き交渉に応じてもらえる可能性が高くなります。
とはいえ、いくらくらいの手付金を用意すればよいのかわかりませんよね。
手付金は、売買価格の5~10%が相場です。金額に決まりはないので、無理のない範囲で用意しておきましょう。
なお、手付金は契約を締結したあとに取り消しても返還されないので注意が必要です!
5. 仲介手数料の値引きはおこなわない
不動産会社に土地購入を依頼する際には、仲介手数料の値引きは控えましょう。担当者からの印象が悪くなり、土地の値引きに対応してくれる可能性が低くなるためです。
かわりに手続きをしてくれる不動産会社だからこそ、円滑にやり取りをおこないたいですよね!
仲介手数料は、宅地建物取引業法で定められた計算式によって上限金額が決まっています。具体的には、以下のとおりです。
売買価格 | 仲介手数料の上限金額 |
---|---|
200万円以下 | 売買価格(税抜)×5%+消費税 |
200万円超400万円以下 | 売買価格(税抜)×4%+2万円+消費税 |
400万円超 | 売買価格(税抜)×3%+6万円+消費税 |
参考:不動産流通について (昭和45年建設省告示第1552号)|厚生労働省
上限金額に収まっているなら、なおさら仲介手数料の値引きをするのはNGです!
「土地を安く買いたい」という気持ちはわかりますが、仲介手数料の値引き交渉はおこなわないよう注意しましょう。
土地を安く買うための諸費用を抑える方法3選
土地を安く買うためには、購入時にかかる諸費用を抑えるのもひとつの手です。こちらでは、3つの方法を紹介します。
- 自分で登記の手続きをおこなう
- 不動産取得税の減税について理解する
- 補助金を利用する
「土地以外にかかる費用をできるだけ少なくしたい」と考えている方は、ぜひ参考にしてみてください!
1. 自分で登記の手続きをおこなう
土地を購入したら、所有権移転登記の手続きが必要です。
ざっくり説明すると、土地の所有者を売主から買主へ変更する作業です!
一般的に、登記の手続きは司法書士に任せる傾向にあります。依頼すると、3~9万円程度の費用が発生します。
自分で登記の手続きをすることで、司法書士への報酬を節約することが可能です。専門的な知識を要しますが、自力でおこなうことは不可能ではありません。
自分でする場合は、法務局に手続きの流れを確認しておくと安心ですね!
2. 不動産取得税の減税について理解する
不動産取得税とは、不動産を取得したときに一度だけ、都道府県に払う税金のことです!
不動産取得税額は「固定資産税評価額×税率4%」で算出されます。しかし、宅地については、2024年3月31日まで税率が3%に軽減されているのです。
加えて、自治体独自の軽減措置を設けている場合があります。たとえば、京都府では軽減措置が適用される土地について、以下のように定めています。
特例適用住宅の敷地で、次の要件を満たす土地
引用:不動産取得税の軽減措置|京都府
- 土地を取得した日から3年以内に、その土地の上に特例適用住宅が新築された場合(ただし、次のいずれかの場合に限ります。)
(ア)土地を取得した人がその土地を特例適用住宅の新築時まで引き続き所有している場合
(イ)土地を取得した人からその土地を取得した人が特例適用住宅を新築した場合- 特例適用住宅を新築した日から1年以内にその敷地を取得した場合
- 新築未使用の特例適用住宅とその敷地を、その特例適用住宅の新築日から1年以内に取得した場合
- 取得者自らが居住するために、新築未使用の特例適用住宅とその敷地を取得した場合
土地を購入しようとしている自治体で、軽減措置がないか確認しておきましょう。
3. 補助金を利用する
土地によっては、水道やガス、通信などのインフラが整備されていないことがあります。この場合は、あらたに設備を引かなければなりません。
自治体のなかには、設備工事をおこなうと補助金が支給されるケースがあります。たとえば、千葉市では配水管布設工事について、以下の金額を補助しています。
補助額
次の1.と2.のいずれか低い金額を交付します。
引用:上水道配水管布設事業補助金の紹介|千葉市
- 補助対象者の負担金の3分の1の額(千円未満は切り捨て)
- 補助金交付申請戸数×20万円
なお、補助金が給付される条件や金額は、自治体によって異なります!
設備工事が必要な土地を購入しようと考えている場合は、事前に補助金について調べておくとよいでしょう。
土地を安く買う際の3つの注意点
安い土地は魅力的に思えますが、注意すべきポイントが3つあります。
- 間取りの希望が通らない可能性がある
- 騒音や振動が気になる恐れがある
- 家を建てられない土地の可能性がある
これらを意識しなければ、理想のマイホームから遠ざかったり、家を建てられなかったりします!
これから土地を購入しようとしている方は、ぜひ注意しておきましょう。
1. 間取りの希望が通らない可能性がある
不整形地は、人気が少なく価格が安めです。しかし、間取りの自由度が低くなる可能性があります。
とくに注意したいのは、台形やひし形などの土地です。デッドスペースが多くなるため、希望の間取りをつくれないケースが多く見受けられます。
「この土地にはどんな間取りを実現できるか」を考えて選ぶのがよいでしょう!
2. 騒音や振動が気になる恐れがある
土地が売れ残っている理由として、踏切の近くや線路沿いにあることが挙げられます。このような土地に家を建てると、騒音や振動が気になる恐れがあります。
夜眠れなかったり、子供が怖がったりするのはできるだけ避けたいですよね!
土地は、1度購入すると手放すのはなかなか難しいです。そのため、騒音や振動が気にならないか確認しておきましょう。
3. 家を建てられない土地の可能性がある
土地は、家を建てるためだけに売りに出されているわけではありません。
そのため、土地によっては建物をつくれない可能性があるのです!
たとえば、土地付近にあるがけの高さが2m以上ある場合「がけ条例」が適用されるケースがあります。
がけ条例は、がけ崩れによる被害から建物にいる人の命を守ることを目的として制定された条例です!
条例が適用されると、建物をつくれません。つまり、せっかく土地を購入しても、マイホームを建てられないのです。
なお、買わないほうがいい土地については、関連記事「【保存版】買わない方がいい土地の10の特徴!いい土地を選ぶコツやチェックリストも紹介」で詳しく解説しています。ぜひチェックしてみてください!
土地を安く買って理想のマイホームづくりをしよう
土地を安く購入するためには、分譲地の売れ残りを探したり、空き家バンクを活用したりしましょう。工夫次第では、相場よりも安価に土地を買えます。
土地を安く購入できたら、マイホームの建築費にかけられる金額が増えますね!
ただし、安いからといってどんな土地でも買ってよいわけではありません。なかには、間取りの希望を叶えられない場合もあるので、注意が必要です。
なお、家づくりでは、土地だけでなく建築費やハウスメーカー選びなどさまざまな知識が求められます。「安くないマイホームだから絶対に失敗したくない」と考えている方は、ぜひ「すーさんの相談窓口」を活用してみてください。
大手ハウスメーカーで15年にわたって培ったノウハウを活かし、あなたの家づくりをとことんサポートします!
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