【対策が重要】マイホームの維持費で後悔する5つの理由！費用を抑える方法と目安も解説

「マイホームの維持費で後悔するって本当？」
「維持費の目安が知りたい」
「維持費を抑える方法はあるのかな」

マイホームを購入すると住宅ローン以外に、税金やメンテナンス費用などの維持費が必要です。維持費に必要な金額を知らずに、マイホームを購入して後悔する人は少なくありません。

マイホームの維持費で後悔しないためにも、事前に購入後に必要な金額を知っておきましょう。

この記事では、大手ハウスメーカーで住宅を販売してきたプロの筆者が、以下の内容を解説します。

• マイホームにかかる維持費の金額
• マイホームの維持費で後悔する理由
• 維持費で後悔しないための対策

マイホームの維持費で後悔したくない方は、ぜひ最後までお読みください！

マイホームにかかる維持費で後悔！30年間で最大1,180万円かかる

マイホームに支払うお金は、住宅ローンだけではありません。家や土地にかかる固定資産税やメンテナンス費用などがあります。

賃貸住宅は、家賃を支払えば契約の更新まで費用は発生しません。水回りなどに不具合が発生しても賃貸側が修理してくれます。しかし、マイホームは全ての費用を支払う必要があります。

一戸建ての30年間でかかる維持費の内訳は、以下の通りです。

維持費	一戸建て
税金	300万円
修繕費	800万円
保険	80万円
合計	1,180万円

マイホームの維持費である、以下3つの項目を解説します。

1. 税金
2. 修繕費
3. 保険

ひとつずつ詳しく見ていきましょう。

1.【税金】300万円

所有した土地や建物には、固定資産税が課せられます。固定資産税は住宅の種類や築年数、地価などによって決まり、建物と土地のそれぞれで税金を払わなくてはなりません。割合は建物が6割、土地が4割が目安です。

一戸建てであれば、建築費の60％が固定資産の評価額となります。評価額に1.4％の税率がかかり、建物の固定資産税が決まります。

評価額に1.4％の税率がかかり、年間の固定資産税が決まります。

土地の公示価格は地方と都心では大きく違い評価額が異なるため、マイホームを購入する際は標準地・基準地検索システムで確認しましょう。

道路や水道・公園などの公共施設を整備するため、市街化区域内に土地や建物を所有すると都市計画税を支払わなければなりません。

都市計画税は、固定資産税評価額の0.3％が目安です。市街化区域でなければ都市計画税は発生しませんので、各自治体に問い合わせましょう。

なお、固定資産税のシミュレーションについては関連記事「【相場を紹介】持ち家の固定資産税はいくら？シミュレーションを使った計算方法や節税のコツを解説」で解説しています。ぜひ参考にしてみてください！

2.【修繕費】800万円

マイホームであれば、屋根や壁の修繕は自身で行います。築年数が浅いうちは比較的安く済みますが、30年も経つと修繕費が大きく膨らむでしょう。

修繕部位	修繕時期	修繕費の目安
外壁	10～15年	100～200万円
屋根	10～15年	50～150万円
バルコニー・ベランダ	15～20年	30～70万円
基礎・構造体	20～30年	20～300万円

一戸建ての場合、築10年を過ぎてから修繕費が大きくかかる傾向にあります。30年で600～800万円の費用かかるといわれますが、修繕しなければ雨漏りなどで柱が腐敗し倒壊する恐れも。

また、風呂やキッチン・トイレなどの水回りも大きな出費になる可能性が高く、早い段階から修繕費を積み立てておく必要があるでしょう。

3.【修繕積立金】13万円（マンション）

マンションの修繕には大きな費用が必要になるため、修繕積立金として毎月お金が徴収されます。修繕積立金の平均は月々1.1万円で、年間約13万円の費用が発生します。

新築や築浅の物件は積立額が少なく、築年数が増えるほど高くなる傾向にあります。これは、段階増額積立方式を採用している販売業者が多いからです。

段階増額積立方式は築年数が経つと積立金が増えて行く方式です。一方、均等積立方式は長期修繕計画で累計した修繕費を均等に積み立てます。

販売業者は月々の負担を低く見せるために段階増額積立方式を採用しますが、所有者間の合意形成ができず積み立て不足になるケースもあります。マンションを購入する際は、販売業者から積み立て方式に対する説明をしっかり受けましょう。

4.【保険】80万円

マイホームを購入する際は、多くの人が住宅ローンの融資を受けるでしょう。住宅ローンの融資は、団体信用生命保険や火災保険の加入が条件になるケースがあります。

団体信用生命保険は、契約者が死亡したときなどに住宅ローンの返済を免除する保険です。住宅ローンの利息に上乗せするケースが多く、費用は発生しません。

火災保険はマイホームの火災や隣家へ延焼した際にも支払われるため、保険は加入したほうがいいでしょう。

保険の種類（1年）	費用の目安
火災保険のみ	3,600円
火災保険+水災保障	9,050円
火災保険+水災保障+地震保険	33,850円

一戸建ての火災原因は自身での失火だけでなく、隣家からもらう可能性もあるため保険の加入は必要経費と認識しましょう。また、保障を厚くするほど保険料が高くなるので、支払いとのバランスを考慮して加入する必要があります。

マイホームの維持費で後悔する5つの理由

マイホームの維持費で後悔する理由は、主に以下の5つです。

1. 住宅ローン
2. 税金
3. 保険
4. 修繕費
5. 駐車場・駐輪場（マンション）

それぞれ詳しく見ていきましょう。

1.住宅ローン

住宅ローンの融資を受けてマイホームを購入すると、長い期間の返済が必要になります。期間が長ければ、結婚や出産、子どもの学費などの思わぬ出費があるでしょう。それだけでなく、子育て中は時短勤務で収入が少なくなることも考えられます。

また、住宅ローンを早く返済しようと借り入れ期間を短くすると、金利の上昇や収入が変化したときに大変な思いをすることが考えられます。住宅ローンの返済率は、収入の25％を超えると生活が苦しくなるといわれているからです。

2.税金

固定資産税や都市計画税は、マイホームを所有する限り支払い続けなければなりません。仮に3,500万円の住宅ローン組んで、2,500万円の建物と1,000万円の土地を購入した時の税金を計算します。

2,500万円の場合、60％に当たる1,500万円が建物の固定資産評価額です。1.4％の税率をかけると建物の固定資産税は21万円になります。

都市計画税は抜きにして、年間30万円を1回または4回に分けて支払う必要があります。新築住宅であれば固定資産税の軽減措置が適用され3年間は半額に免除されますが、4年目からは全額支払わなくてはなりません。負担が増えて後悔する可能性があります。

マイホームの住宅ローン以外に必要なお金については関連記事「【内訳を知ろう】持ち家のローン以外にかかるお金の目安とは！負担を軽減する方法も解説」で詳しく解説しています。ぜひ参考にしてみてください！

3.保険

民間の住宅ローン会社から融資を受けるときは、団体信用保険への加入が条件です。一般的には、保険料の相当額は住宅ローンの金利に含まれるので、別途支払うことはありません。

金利を上乗せすれば、ガンや3大疾病に対応した特約の契約が可能です。特約には心筋梗塞や脳卒中の保証やガンと診断されると10万円の給付が受けられる保険があります。

支払いが増えるのを避けようと特約なしで契約してしまい後悔している人は多いです。もし借り換えのときに付けようとしても、健康状態が悪ければ審査で落ちてしまいます。

4.修繕費

一戸建ての住宅を購入すると、修繕費は全て実費です。10年・20年住んでいると大きな修繕が必要になり、予想外の出費に後悔するでしょう。

屋根や外壁の劣化を放置しておくと柱や土台まで腐ってしまい、修繕に100万円以上の費用が必要になるケースもあります。また、テレビや洗濯機などの生活家電は寿命が7～8年といわれ、定期的に買い替えなくてはなりません。

こまめにメンテナンスを行い、早い時期から修繕費を積み立てることをおすすめします。

5.駐車場・駐輪場（マンション）

マンションでは、駐車場や駐輪場を利用する場合は別途費用が発生します。特に都心部での駐車場代は、月極めで3～5万円が相場なので年間36～60万円の維持費が必要です。

マンションの駐車場には自走式と機械式の2種類があり、中でも機械式の駐車場はメンテナンスと取り換え費用が高いです。取り換え時期は15～20年で、1台の費用が数百万円かかります。

本来、駐車場料金に維持費を設定しておく必要があります。しかし、周りの駐車場料金に合わせていることが多く、修繕積立金が足りないマンションは少なくありません。

修繕積立金が足りないと、交換時期に必ず追加費用が必要になるでしょう。追加費用を払わない人や払えない人が出ることで車に乗らない住民にも徴収されるケースもあります。

維持費を抑える6つの方法

マイホームの維持費を抑えるには、購入前から準備する必要があります。

1. 固定資産税の軽減措置を利用する
2. 耐久性の高い素材を選ぶ
3. 断熱性能の高い家にする
4. 利率の低い住宅ローンを選ぶ
5. 点検とメンテナンスをこまめに行う
6. 省エネ性能が高い家電を選ぶ

順番に見ていきましょう。

1.固定資産税の軽減措置を利用する

マイホームを新築で購入すると、固定資産税が1/2になります。一戸建てなら3年、マンションですと5年軽減措置です。また、軽減措置を受けるには、固定資産税の住宅用地等申告書を提出しなければなりません。

所管の行政庁に認定された、長期優良住宅であれば軽減措置が延長されます。長期優良住宅は、国が定めた耐震性や省エネルギー性の基準などをクリアした住宅です。軽減措置の期間は、以下の通りです。

種類	一戸建て	マンション
一般住宅	3年	5年
長期優良住宅	5年	7年

参照：減額措置｜国土交通省

新築住宅の補助金については関連記事「【2023年最新】新築住宅の補助金一覧！減税制度や利用する際の注意点を解説」で解説しています。ぜひ参考にしてみてください！

2.耐久性の高い素材を選ぶ

マイホームの費用を抑えるために、安価な素材を選ぶと維持費で後悔します。耐久性の高い素材を選べば建築費用は上がりますが、良い状態を維持しやすくランニングコストを抑えられます。

部位	素材	特徴
構造	軽量鉄骨	法定耐用年数が木造より長い
屋根	銅板	耐用年数が長く塗装が要らない
外壁	ガルバリウム鋼板	錆びにくく30年以上もつ

コストはかかりますが、維持費は抑えられます。また、軽量で耐震性も高いので災害に強いマイホームになるでしょう。

3.断熱性能の高い家にする

断熱性の高い家にすることで夏涼しく冬暖かい生活ができるため、光熱費が抑えられます。断熱性を高めるためには、工法と断熱材を比較する必要があります。

断熱材で建物を包み込む外断熱は、気密性が高く結露しにくいですが施工費が高いです。一方、柱の間に断熱材を入れる内断熱は、施工費が安く早く仕上がりますが断熱性能は落ちます。

昔から使われているグラスウールなどの繊維系は、安価で施工しやすいですが湿気を吸って重くなり断熱材の隙間ができてしまいます。一方、発泡プラスチック系は湿気を吸っても形が変わらないため、断熱効果を維持しやすいのが特徴です。

4.利率の低い住宅ローンを選ぶ

住宅ローンは長い期間の借り入れのため、金利が0.1％高いだけで何百万円も多い返済になってしまいます。

少しでも金利の低い住宅ローンを選ぶには、プロに相談するか一括で検索できるサイトの利用がおすすめです。

モゲチェックの詳細は、関連記事「【金利0.1%の差が命取り】住宅ローンの負担を下げるにはモゲチェックがおすすめ！使い方をわかりやすく解説」で解説しているので、ぜひ参考にしてみてください！

5.点検とメンテナンスをこまめに行う

新築物件でも直射日光や雨・風などの影響で、劣化している箇所があります。放置しておくと大きな修繕が必要になり、メンテナンス費用で苦労するでしょう。

新築物件は10年の保証期間があります。10年以内であれば売主は無償で修理する義務があるため、5年ごとにプロに点検を依頼しましょう。

不具合を早期に発見して、大きな出費を回避しましょう。

6.省エネ性能が高い家電を選ぶ

近年の家電は省エネ性能が高まり、10年前のものと比べると大幅に電気代が減ります。冷蔵庫や照明などは、年間で数万円の節約ができて環境にも優しいです。

省エネ家電には、省エネラベルが付いています。省エネ性能を表す星の数や目標達成率などが記してあるので、参考にして選びましょう。

マイホームの維持費は後悔しない対策が必要！

マイホームの維持費で後悔する理由には、固定資産税や修繕費・保険の加入などが挙げられます。しかし、税金の軽減措置やこまめなメンテナンスを行うことで、これらのデメリットを払拭可能です。

固定資産税は毎年必要ですし、将来的に修繕費はかかります。維持費を抑えて後悔しないための対策をしていきましょう。

固定資産税や修繕費について丁寧にヒアリングをしたうえで家づくりに関する総合的なアドバイスをしています。相談は無料なので、以下からお気軽にご連絡ください！