【保存版】家を建てる際の平均年収や住宅イメージを解説！費用を抑えるコツも住宅のプロが紹介

「家を建てる際の年収目安は？」
「どれくらいのクオリティの家が建てられるかイメージをつかみたい！」
「年収が少なくても家を建てる方法はあるの？」

マイホームを実現するなら、理想をすべて反映させたおしゃれな家にしたいと考える方は多いでしょう。とはいえ、すべてを実現するとなると建築費用や土地の取得代金などが高額になりそうで心配になりますよね。

そこでこの記事では、家を建てる際の年収目安が気になる方に向けて、家づくりのプロである筆者が以下の内容を紹介します。

• 家を建てられる年収と購入費用目安
• 年収別に建てられる家のイメージ
• 年収が少なくても家を建てる方法
• 住宅ローンのよくある質問

建てられる家のイメージを掴んでおくことで、思わぬ出費に悩むリスクを軽減できます。家の購入で失敗したくない方は、ぜひ最後までお読みください！

家を建てる人の平均世帯年収と購入費用について解説

ここでは、家を建てる人の平均世帯年収と購入費用について解説します。

1. 家を建てる平均世帯年収は600〜800万円未満が最多
2. 注文住宅の購入費用は平均3,040万円
3. 住宅ローンのある世帯は78.6％

どれくらいお金が必要なのか把握するために、ぜひ参考にしてみてください。

1. 家を建てる平均世帯年収は600〜800万円未満が最多

国土交通省の「令和5年度住宅市場動向調査」によると、家を建てる人の平均世帯年収は全国で「600万〜800万円未満」の世帯が25.8％、3大都市圏では「800～1,000万円」が25.1％で最多です。

そのため、家を建てるには、世帯年収600万円がボーダーラインであるといえるでしょう。もちろん年収600万円未満でも家を建てられますが、上手にやりくりする必要があります。

2. 注文住宅の購入費用は平均3,040万円

次に注文住宅の購入費用について紹介します。「2023年度フラット35利用者調査」によれば、購入費用の平均は注文住宅が3,040万円、建売住宅が3,092万円でした。

さらに家を建てる際には購入費用だけでなく、住宅ローンを借りる際の「融資手数料」や「ローン保証料」などの諸費用も考慮しなければなりません。

予算を組む際には、建築費用だけでなく諸費用も計算に入れることを忘れないようにしましょう。

家購入時の費用については、関連記事の「【メモ必須】マイホーム購入時にかかる初期費用の目安と内訳を解説！予算を抑える4つの方法も紹介」で詳しく紹介しています。こちらもぜひチェックしてみてください。

【年収別】建てられる家のイメージとローン返済シミュレーション

ここからは、家を建てるときの住宅ローンのイメージを年収別に紹介します。

1. 年収400万円
2. 年収500〜700万円
3. 年収800〜900万円
4. 年収1,000万円以上

住宅ローンのイメージは「返済期間30年」「ボーナス返済なし」「金利1.82％」という条件で計算しています。金利は「フラット35」の2024年9月時点の数値です。一般の金融機関の変動金利の場合は、0.5％程度となります。

また、各年収に対する借入可能額の目安は「フラット35」の「毎月の返済額から借入可能金額を計算」シミュレーションを活用しています。

1. 年収400万円｜ローコスト住宅を検討する

年収400万円（手取り額・約320万円）の場合、住宅ローンの借り入れ額の目安は1,500～1,800万円程度になります。月々の収入に対する返済額の割合（返済負担率）で見た、借入可能額は以下の表のとおりです。

返済負担率	月々の返済額	借り入れ額の目安
25％	6.66万円	1,846万円
20％	5.33万円	1,477万円

年収400万円で組める住宅ローンの金額は2,000万円までも届かないため、ローコスト住宅を検討することになります。またその場合でも、土地がなければ別途用意する必要があるでしょう。

なお、以下の表は返済負担率20～25％に応じた年間返済額やローン借り入れ額目安の一覧です。

項目	金額
年間の返済額	64～80万円
ローンの借り入れ額目安	約1,500～1,800万円

2. 年収600万円｜素材や設備にこだわれる

年収600万円（手取り額・約480万円）の方の住宅ローン借り入れ額の目安は、2,200～2,700万円程度です。返済負担率別の、借り入れ額の目安は以下の表をご確認ください。

返済負担率	月々の返済額	借り入れ額の目安
25％	10万円	2,772万円
20％	8万円	2,218万円

2,200～2,700万円程度の借入ができれば、予算配分のメリハリをつけることでこだわりがある程度反映させた家を建てられるでしょう。

なお、以下の表は返済負担率20～25％に応じた年間返済額やローン借り入れ額目安の一覧です。

項目	金額
年間の返済額	96～120万円
ローンの借り入れ額目安	約2,200～2,700万円

3. 年収800万円｜オーダーキッチンがつくれる

年収800万円（手取り額・約640万円）の方は、約3,000～3,700万円の借入が可能でしょう。

返済負担率	月々の返済額	借り入れ額の目安
25％	13.3万円	3,687万円
20％	10.6万円	2,938万円

3,700万円の借入ができれば、土地代にもよりますがオーダーメイドのハイクラス住宅が作れます。

一方でシンプルなつくりにすれば、住宅ローンの借り入れ額を減らせます。家づくりの優先度に合わせて、調整しましょう。

以下の表は、返済負担率20～25％に応じた年間返済額やローン借り入れ額目安の一覧です。

項目	金額
年間の返済額	128～160万円
ローンの借り入れ額目安	約3,000～3,700万円

4. 年収1,000万円以上｜建物以外の部分にもこだわれる

年収1,000万円（手取り額・約800万円）の場合、約3,700～4,600万円の借入が可能です。毎月必要な生活費にもよりますが、返済負担率を25％よりも上げれば、より高額の借入ができます。

返済負担率	月々の返済額	借り入れ額の目安
25％	16.6万円	4,602万円
20％	13.3万円	3,686万円

年収1,000万円以上の場合、立地・間取り・設備にこだわったうえで、ほぼ希望通りの家がつくれます。

また、オール電化や食器乾燥機つきキッチンといった設備や、二世帯同居に適した間取りもつくれます。

以下の表に返済負担率20～25％に応じた年間返済額やローン借り入れ額目安の一覧をまとめたので、参考にしてみてください。

項目	金額
年間の返済額	160～200万円
ローンの借り入れ額目安	約3,700～4,600万円

目安をもとに自身が家づくりを進められそうか検討してみましょう。

なお、こちらで示したローンの借り入れ額は、あくまで目安です。月々の返済可能額や住宅ローンを組む金融機関によって借入可能額は変わるため、心配な方は家づくりの専門家に相談することをおすすめします。

5,000名以上の家づくりの悩みを解決してきたすーさんなら、親身になって丁寧にサポート可能です！予算立てに悩んでいる方は「すーさんの相談窓口」を活用し、理想のマイホームを実現しましょう。

年収が少なくても家を建てられる7つの方法

年収が少ないからと、注文住宅の購入を諦める必要はありません。工夫次第で、家を建てる初期費用やローンの支払いの工面は可能です。

少ない年収で家を建てる場合、以下7つの工夫を凝らしましょう。

1. 土地代を抑える
2. シンプルなつくりにする
3. 設備のグレードにこだわらない
4. 共働きで世帯年収を増やす
5. 親や祖父母から援助を受ける
6. 変動金利で借り入れ可能額を増やす
7. 勤務先や自治体の制度を活用する

順番に解説します。

1. 土地代を抑える

最寄駅から離れた場所にある土地を選ぶことで、土地代を安く済ませられます。

また、住みたいエリアが譲れない場合は、三角地や旗竿地などの形が変わっている土地を選ぶと、予算オーバーするリスクが減らせます。

なお、土地を選ぶコツに関しては、関連記事「【まるわかり】土地探しのコツ7選！家づくりのプロが失敗例や基礎知識もあわせて紹介」にて詳しく解説しています。ぜひ参考にしてみてください！

2. シンプルなつくりにする

廊下や部屋の数を減らしたり、水回りをまとめたりすることで、建設費を抑えられます。

間取りや設備を考える際は、予算と照らし合わせながら検討しましょう。

なお、デザインや設備の取捨選択をする際には、以下のInstagramの投稿を参考にしてみてください。私の実体験を公開しているので、家づくりで悩んでいる方に役に立つはずです！

この投稿をInstagramで見る

あきの家づくり(@aki_no_iezukuri)がシェアした投稿

3. 設備のグレードにこだわらない

収入が少ない場合には、設備のグレードにこだわりすぎないことも有効な選択肢の1つです。

あまり多くを求めすぎず、どうしても譲れないこだわりを絞り込むことが大切です。

4. 共働きで世帯年収を増やす

パートナーがいる場合は、共働きで世帯年収を増やせば、ローンの借り入れ額がアップします。

また、共働きの場合は、収入合算契約やペアローンなどを利用できます。

5. 親や祖父母から援助を受ける

子や孫の住宅購入のために親や祖父母が資金を贈与する場合、条件を満たせば最大1,000万円まで非課税になります。

ただし、住宅購入目的での贈与税非課税枠は2026年12月31日で終了するので、援助を検討している方は早めに決断することをおすすめします。

6. 変動金利で借り入れ可能額を増やす

変動金利のほうが、固定金利よりも金利が低い傾向にあります。そのため、変動金利のほうが、住宅ローンの審査で借り入れ可能額を増やしやすいです。

ただし、変動金利は金利が上昇するリスクがあるので要注意です。

7. 勤務先や自治体の制度を活用する

勤務先や住んでいる自治体によっては、独自の融資制度や補助制度が適用されるケースがあります。

自分が家を建てるエリアで利用できる制度がないか、確認してみてくださいね。

また、お金がないけれど家を建てたいという方は、関連記事「【工夫次第】お金がないのに家を建てるときの3つの最低条件！住宅ローンの審査内容も解説」をチェックしてみてください。家を建てる最低条件やお金がない状況別の不安の解消方法を紹介しています！

家を建てる際に活用する住宅ローンのよくある7つの質問

1. 頭金はいくら必要？
2. 住宅ローンは年収の何倍まで借りられる？
3. 毎月の返済額の目安はいくら？
4. 他の金融機関に借り換えることはできるの？
5. 繰り上げ返済で注意すべきことは？
6. もし住宅ローンが払えなくなったらどうすれば良いの？
7. 住宅ローン控除とは何ですか？

一つひとつ見ていきましょう。

1. 頭金はいくら必要？

住宅ローンの頭金の目安は、住宅購入価格の20％程度です。例えば、2,000万円の家であれば、400万円程度が目安となります。

なお、頭金を多く支払えば、住宅ローン全体の金額を減らせます。

借入金額が減るため返済期間の短縮にもつながり、場合によっては早期の完済も可能です。さらに、頭金を多く支払うと資金準備状況が良いとみなされ、金融機関の審査が通りやすくなる可能性が高くなるでしょう。

2. 住宅ローンは年収の何倍まで借りられる？

住宅ローンの借り入れ可能額は、目安として年収の5〜6倍だといわれています。年収別の目安額は、以下の表を確認してみてください。

年収	5倍	6倍
400万円	2,000万円	2,400万円
600万円	3,000万円	3,600万円
800万円	4,000万円	4,800万円
1,000万円	5,000万円	6,000万円

住宅ローンは好きなだけ借り入れできるわけではありません。借りたい額を申告し、金融機関の審査を受ける必要があります。年収の5～6倍の額は、金融機関の融資を通りやすい金額と理解しておきましょう。

事前に借りられる額がはっきりしていないので「良い物件を見つけたけれど、融資が受けられなかった」というケースもあり得ます。借り入れを検討する際は、目安の金額を大幅にオーバーしていないか確認してみてください。

3. 毎月の返済額の目安はいくら？

毎月の返済額は、一般的に「返済負担率」で考えます。返済負担率とは、年収に占める年間返済額の割合のことで、住宅ローンの審査でチェックされる項目のひとつです。

返済負担率の目安は20〜25%で、限度は30〜35％です。オーバーしていないか、ローンの審査を受ける前に確認しましょう。

自身の手取り額を確認した上で、実際にいくら程度なら返済に回せるのかシビアに考えておくことが大切です。

借り入れ額の目安や借りる際に気をつけるべきポイントが気になる方は、関連記事「【要チェック】住宅ローンの借りすぎは後悔のもと！8つの注意ポイントや借り入れ額の目安を解説」を参考にしてみてください。

4. 他の金融機関に借り換えることはできるの？

住宅ローンは、途中で他の金融機関に借り換え可能です。金融機関によって、住宅ローンの金利などの条件が異なります。より条件の良い金融機関に借り換えることで、返済総額を減らせる可能性があります。

手軽に金融機関の金利比較をしたい方は「モゲチェック」を利用するのがおすすめです。モゲチェックは自身の借り入れ条件を入力するだけで、おすすめの金融機関をランキング形式で紹介してくれるサービスです。

借り換えだけでなく、初めに借り入れする際の金融機関選びにも活用してみてください。

5. 繰り上げ返済で注意すべきことは？

繰り上げ返済は、返済期間が短縮するだけでなく、総返済額に対するリスクを抑えられる方法です。検討する際には、以下の3つの点に注意しておきましょう。

住宅ローンを早く終わらせたいと気持ちが焦ると、病気や子どもの進学など多額の費用が必要になった際に対応できなくなるリスクがあります。

住宅ローン控除は、ローン残高を基準としています。多額の繰り上げ返済をすると、控除額が減り税負担が大きくなってしまうことも理解しておくことが大切です。

そしてそもそも金融機関によっては、繰り上げ返済できる金額に制限を設けている場合があります。

6. もし住宅ローンが払えなくなったらどうすれば良いの？

毎月の返済を滞納してしまうと、金融機関から督促状が届きます。督促状とは、債務の支払いを促す請求書のことです。督促状が届いているにもかかわらず支払いしないと、最終通告として催告書が内容証明で郵送されてきます。

住宅ローンが払えなくなった場合には、催告書が届く前に以下のいずれかの対応を取ることが必要です。

まずは金融機関に「借入期間の延長」や「元金返済措置（一定期間）」を相談しましょう。借入期間の延長に応じてもらえれば、月々の返済額を減らせます。元金返済措置を取ってもらえれば、一定期間ですが利息のみの返済で済みます。

次に住宅ローンを他の金融機関に借り換えを行うことで、返済額を減らせないか検討してみましょう。ただし、借り換えには手数料が発生するため、返済軽減効果があるのか慎重な検討が求められます。

最終手段は家の売却です。売却益でローンを返済できない場合には、金融機関の合意を得た上で行う「任意売却」という方法を取ります。「任意売却」の場合、競売よりも高く売れる場合が多いため、金融機関にとっても債権回収できる可能性が高くなるためメリットが大きいです。

7. 住宅ローン控除とは何ですか？

住宅ローン控除（住宅借入金等特別控除）とは、年末時点の住宅ローン残高の0.7％を最大13年間、所得税から控除できる制度です。

所得税を直接的に減らしてもらえる制度ですが、以下の要件があることに注意が必要です。

家を建てる人の年収を目安に理想の暮らしを実現させよう

家を建てるときは、年収に見合ったローンの借り入れやシミュレーションが欠かせません。ローンが家計の負担になりすぎないように、数十年後を見越して借り入れ額を決めましょう。

また、少ない年収で家を建てる場合は、土地代を抑える・つくりをシンプルにするなどの工夫が必要です。

そのうえで、共働きで世帯年収を増やす・勤務先や自治体の補助制度を活用するなどの方法でやりくりすれば、長期的な負担を軽減できます。

「すーさんの相談窓口」なら、実体験に基づいた根拠のある話が聞けるため、家づくりで後悔することを大きく減らせるでしょう。

年収から建てられる家のイメージを掴み、ローンの不安を解消するためにも、お気軽に相談してみてください。