【早まらないで】結婚と同時に住宅を買うのが絶対NGな理由5選！マイホーム購入を考えるタイミングを解説

「結婚と同時に住宅を買おうか迷っている」
「デメリットがあっても、結婚を機にマイホームが欲しい！」
「マイホーム購入のタイミングっていつがいいの？」

結婚は、これまでの生活を見直す大きなライフイベントのひとつです。そのため、住宅の購入を検討している方が多いのではないでしょうか。

しかし、長年家づくりに携わってきたプロ目線で考えると、結婚と同時に住宅を買うのはNGです。

この記事では、結婚と同時に住宅購入を検討している方に向けて、以下の内容を解説します。

• NGである理由
• どうしても住宅を購入したいときの注意点
• 結婚以外の住宅購入のタイミング

最後まで読むことで、マイホームを買うのにベストなタイミングを判断できるようになります。「住宅購入で後悔したくない」と考えている方は、ぜひご覧ください！

結婚と同時に住宅を買うのがNGな理由5選

結婚と同時に住宅を買うのは、おすすめできる選択ではありません。それには、主に以下5つの理由があるためです。

1. 住宅購入費が負担となる可能性があるから
2. 結婚数年で離婚する可能性があるから
3. 家族計画が狂う可能性があるから
4. 将来の可能性を狭めてしまうから
5. 売却額が期待できないから

知っておかないと「こんなはずじゃなかった」と後悔する恐れがあります。マイホームを検討している方は、ぜひチェックしておきましょう。

1. 住宅購入費が負担となる可能性があるから

住宅購入費の全国平均は、以下のとおりです。

住宅の種類	全国平均
注文住宅（土地なし）	約3,572万円
注文住宅（土地あり）	約4,455万円
建売住宅	約3,605万円
マンション	約4,528万円
中古戸建	約2,614万円
中古マンション	約3,026万円

この表から、少なくとも2,500万円程度は用意しておく必要があることがわかります。

思ったよりも家の購入費が高くなり、結婚式を挙げたり新婚旅行に行ったりするのが難しくなるリスクも考えられるでしょう。

なお、家の購入を検討している方は、関連記事「【メモ必須】マイホーム購入時にかかる初期費用の目安と内訳を解説！予算を抑える4つの方法も紹介」もあわせてチェックしてみてください。知っておくことで、貯金の目安にもなります。

2. 結婚数年で離婚する可能性があるから

厚生労働省の「令和4年度「離婚に関する統計」の概況」によると、結婚1年未満で離婚した割合が21.8%と最も多かったというデータが出ています。次いで「3年以上5年未満」が21.2%「1年以上3年未満」が18.4％です。

離婚した場合、購入した住宅をどうするかもめるケースが多いです。「どちらが住み続けるのか」「住宅ローンの支払いはどうするのか」など、相手と争うことも考えられます。

3. 家族計画が狂う可能性があるから

結婚したてで、明確な家族計画を立てている人は少ないです。

そのため、いざ子どもができたとき、部屋が足りないケースが考えられます。反対に、部屋数を多くしても、家族の人数によっては余る場合も十分ありえます。

加えて、子どもを希望の学校区に通わせられないケースもありえるでしょう。

4. 将来の可能性を狭めてしまうから

住宅を買うと、簡単には引っ越しができません。たとえば、パートナーが転勤になっても、単身赴任してもらうしかなくなります。

加えて、2,500～4,000万円程度の莫大な購入費が必要です。そのため、転職したり、正社員からパートになったりということが簡単にはできません。

5. 売却額が期待できないから

一般的に、家を購入したら15～20年で資産価値は0になるといわれています。つまり、結婚して数十年で家を売ろうとしても、安価で取引されるリスクがあるということです。

結婚と同時に住宅を購入するなら、一生その家に住み続けるくらいの気持ちが必要でしょう。

このように結婚と同時に住宅を買うのは、あまりおすすめはできません。マイホーム購入は、さまざまな状況を想定して進めていく必要があるのです。

マイホームについて悩みを抱えているなら、ぜひ「すーさんの相談窓口」へご相談ください。住まいのプロが無料でアドバイスをおこない、あなたの悩みを解決します！

どうしても結婚と同時に住宅を買いたいときの注意点3選

結婚と同時に住宅を購入するのは、おすすめできません。しかし、なかには「どうしてもマイホームが欲しい」と思っている方がいるのではないでしょうか。

1. パートナーの同意を得る
2. 明確な将来設計をする
3. 購入費を捻出できるか考える

これらの注意点を知っておけば、マイホームに関する後悔を少なくできます。購入前にぜひチェックしておいてくださいね。

1. パートナーの同意を得る

そのため、どちらかが一方的に話を進めるのはNGです。どちらかが反対するのであれば、購入を見送ることも検討しましょう。

家を購入する際にいざこざが起きると、その後の夫婦仲に関係してしまう恐れもあります。夫婦が住むマイホームだからこそ、2人が納得できる選択をすることが重要です。

2. 明確な将来設計をする

マイホームを購入すると、何十年と住むことになります。そのため、結婚以外にも、さまざまなライフイベントを迎えることになります。

そのため、長い目で見たときに後悔のしない家を考えなければなりません。「家族が増えても住みやすい間取りか」「年をとって足が悪くなっても家のなかを行き来しやすいか」など、将来のことを見据えて住宅を買いましょう。

3. 購入費を捻出できるか考える

住宅を買うのには、少なくとも2,500万円程度の莫大なお金が必要です。そのため、収入が安定しにくい20代で購入する場合は、とくに注意しなければなりません。

また、マイホームに住むには、家具や家電の購入費も必要です。そのため「住宅を買うお金は用意できても、子どもの教育費は足りなかった…」ということも考えられます。

なお、住宅購入では初期費用だけでなく、毎月どのくらいお金がかかるのかを知っておく必要があります。

マイホームのランニングコストについては、関連記事「【事前に確認】マイホームに毎月かかる5つのお金！総額の目安や節約する方法を解説」をチェックしてみてください！

【結婚だけじゃない】住宅を買うタイミングを5つの視点で解説

「結婚ってマイホームを購入するタイミングじゃないの？」と考えている方もいるでしょう。しかし、住宅を買うきっかけは、結婚以外にもあります。

こちらでは、住宅購入を検討するタイミングを以下5つの視点で紹介します。

1. 結婚以外のライフイベント
2. 年齢
3. 世帯年収
4. 貯蓄額
5. 社会情勢

1. 結婚以外のライフイベント

結婚以外にも、以下のライフイベントで住宅を買う人が多い傾向にあります。

どのライフイベントでも、長い目でマイホーム購入を決めることが大切です。

2. 年齢

国土交通省の「令和4年度住宅市場動向調査報告書」によれば、住宅を購入する方の平均年齢は30～40代が多いことがわかっています。

ただし、30・40代になったからといって、安直に住宅を購入するのはおすすめできません。世帯の収入やライフスタイルを考え、タイミングを見計らいましょう。

3. 世帯年収

国土交通省の「令和4年度住宅市場動向調査報告書」では、マイホームを購入している方の世帯年収は平均600～800万円だと発表しています。

なお、世帯年収から住宅購入を考えるなら、夫婦でどのくらい稼いでいるのか把握することが大切です。お金については言いにくい部分もあるかもしれませんが、ぜひ時間をとって話し合ってみてください。

マイホーム購入の年収についての詳細は関連記事「【実データ公開】マイホーム購入時の平均年収は747万円！予算シミュレーションやおすすめの年齢を解説」でも解説しています。あわせてご覧ください！

4. 貯蓄額

2021年度フラット35利用調査によると、マイホーム購入時の平均貯蓄額は596万円です。目安として、600万円程度貯金がある状態で住宅を買うとよいでしょう。

なお、貯蓄額が多ければ、毎月支払う住宅ローンの負担が軽くなります。つまり、住宅購入のハードルがぐっと下がるということです。

5. 社会情勢

地価や住宅ローンの金利などは、社会情勢に左右されます。

実際、2020年は新型コロナウイルスの影響により、前年と比べると0.3%程度地価が下落しました。

社会情勢によっては、マイホーム購入が追い風となっている場合もあります。普段から、地価や金利の動向がどうなっているか目を光らせる癖をつけるとよいでしょう。

住宅を買うタイミングを見極めて理想のマイホームに住もう

結婚と同時に住宅を買うのは、おすすめできません。数年で離婚したり、家族計画が狂ってしまったりする可能性があるためです。

住宅を買う際には、今後のライフイベントやかかる費用を考え、慎重にタイミングを見極める必要があります。

「家を買うタイミングがわからない」と悩んでいる方は、ぜひ「すーさんの相談窓口」を利用してみてください。マイホーム購入に長年携わってきた家づくりのプロが、無料でアドバイスをおこないます！