【早まらないで】結婚と同時に住宅を買うのが絶対NGな理由5選！マイホーム購入を考えるタイミングを解説

「結婚と同時に住宅を買おうか迷っている」
「デメリットがあっても、結婚を機にマイホームが欲しい！」
「マイホーム購入のタイミングっていつがいいの？」

結婚は、これまでの生活を見直す大きなライフイベントのひとつです。そのため、住宅の購入を検討している方が多いのではないでしょうか。

しかし、長年家づくりに携わってきたプロ目線で考えると、結婚と同時に住宅を買うのはNGです。

この記事では、結婚と同時に住宅購入を検討している方に向けて、以下の内容を解説します。

• NGである理由
• どうしても住宅を購入したいときの注意点
• 結婚以外の住宅購入のタイミング

最後まで読むことで、マイホームを買うのにベストなタイミングを判断できるようになります。「住宅購入で後悔したくない」と考えている方は、ぜひご覧ください！

結婚と同時に住宅を買うのがNGな理由5選

結婚と同時に住宅を買うのは、おすすめできる選択ではありません。それには、主に以下5つの理由があるためです。

1. 住宅購入費が負担となる可能性があるから
2. 結婚数年で離婚する可能性があるから
3. 家族計画が狂う可能性があるから
4. 将来の可能性を狭めてしまうから
5. 売却額が期待できないから

知っておかないと「こんなはずじゃなかった」と後悔する恐れがあります。マイホームを検討している方は、ぜひチェックしておきましょう。

1. 住宅購入費が負担となる可能性があるから

住宅購入費の全国平均は、以下のとおりです。

住宅の種類	全国平均
注文住宅（土地なし）	約3,863万円
注文住宅（土地あり）	約4,903万円
建売住宅	約3,603万円
マンション	約5,245万円
中古戸建	約2,536万円
中古マンション	約3,037万円

この表から、少なくとも2,500万円程度は用意しておく必要があることがわかります。

思ったよりも家の購入費が高くなり、結婚式を挙げたり新婚旅行に行ったりするのが難しくなるリスクも考えられるでしょう。

なお、家の購入を検討している方は、関連記事「【メモ必須】マイホーム購入時にかかる初期費用の目安と内訳を解説！予算を抑える4つの方法も紹介」もあわせてチェックしてみてください。知っておくことで、貯金の目安にもなります。

2. 結婚数年で離婚する可能性があるから

厚生労働省の「令和5年(2023) 人口動態統計月報年計(概数）の概況」によると、結婚から5年未満で離婚した件数は52,783件にのぼります。

これは、2023年の離婚総数183,808件の約3割を占めており、特に「1年未満」でも8,814件と決して少なくありません。

結婚からの年数	離婚件数（2023年）
1年未満	8,814件
1〜2年	10,887件
2〜3年	11,402件
3〜4年	11,399件
4〜5年	10,281件
合計（5年未満）	52,783件

参考：厚生労働省「令和5年(2023) 人口動態統計月報年計(概数）の概況」

離婚した場合、購入した住宅をどうするかもめるケースが多いです。「どちらが住み続けるのか」「住宅ローンの支払いはどうするのか」など、相手と争うことも考えられます。

3. 家族計画が狂う可能性があるから

結婚したてで、明確な家族計画を立てている人は少ないです。

そのため、いざ子どもができたとき、部屋が足りないケースが考えられます。反対に、部屋数を多くしても、家族の人数によっては余る場合も十分ありえます。

加えて、子どもを希望の学校区に通わせられないケースもありえるでしょう。

4. 将来の可能性を狭めてしまうから

住宅を買うと、簡単には引っ越しができません。たとえば、パートナーが転勤になっても、単身赴任してもらうしかなくなります。

加えて、2,500～4,000万円程度の莫大な購入費が必要です。そのため、転職したり、正社員からパートになったりということが簡単にはできません。

5. 売却額が期待できないから

一般的に、家を購入したら15～20年で資産価値は0になるといわれています。つまり、結婚して数十年で家を売ろうとしても、安価で取引されるリスクがあるということです。

結婚と同時に住宅を購入するなら、一生その家に住み続けるくらいの気持ちが必要でしょう。

このように結婚と同時に住宅を買うのは、あまりおすすめはできません。マイホーム購入は、さまざまな状況を想定して進めていく必要があるのです。

マイホームについて悩みを抱えているなら、ぜひ「すーさんの相談窓口」へご相談ください。住まいのプロが無料でアドバイスをおこない、あなたの悩みを解決します！

どうしても結婚と同時に住宅を買いたいときの注意点3選

結婚と同時に住宅を購入するのは、おすすめできません。しかし、なかには「どうしてもマイホームが欲しい」と思っている方がいるのではないでしょうか。

1. パートナーの同意を得る
2. 明確な将来設計をする
3. 購入費を捻出できるか考える

これらの注意点を知っておけば、マイホームに関する後悔を少なくできます。購入前にぜひチェックしておいてくださいね。

1. パートナーの同意を得る

そのため、どちらかが一方的に話を進めるのはNGです。どちらかが反対するのであれば、購入を見送ることも検討しましょう。

家を購入する際にいざこざが起きると、その後の夫婦仲に関係してしまう恐れもあります。夫婦が住むマイホームだからこそ、2人が納得できる選択をすることが重要です。

2. 明確な将来設計をする

マイホームを購入すると、何十年と住むことになります。そのため、結婚以外にも、さまざまなライフイベントを迎えることになります。

そのため、長い目で見たときに後悔のしない家を考えなければなりません。「家族が増えても住みやすい間取りか」「年をとって足が悪くなっても家のなかを行き来しやすいか」など、将来のことを見据えて住宅を買いましょう。

3. 購入費を捻出できるか考える

住宅を買うのには、少なくとも2,500万円程度の莫大なお金が必要です。そのため、収入が安定しにくい20代で購入する場合は、とくに注意しなければなりません。

また、マイホームに住むには、家具や家電の購入費も必要です。そのため「住宅を買うお金は用意できても、子どもの教育費は足りなかった…」ということも考えられます。

なお、住宅購入では初期費用だけでなく、毎月どのくらいお金がかかるのかを知っておく必要があります。

マイホームのランニングコストについては、関連記事「【事前に確認】マイホームに毎月かかる5つのお金！総額の目安や節約する方法を解説」をチェックしてみてください！

【結婚だけじゃない】住宅を買うタイミングを5つの視点で解説

「結婚ってマイホームを購入するタイミングじゃないの？」と考えている方もいるでしょう。しかし、住宅を買うきっかけは、結婚以外にもあります。

こちらでは、住宅購入を検討するタイミングを以下5つの視点で紹介します。

1. 年齢
2. 世帯年収
3. 貯蓄額
4. 社会情勢
5. 結婚以外のライフイベント

1. 年齢

国土交通省の「令和5年度住宅市場動向調査報告書」によれば、住宅を購入する方の平均年齢は30～40代が中心で、特に30代が多いことがわかっています。

ただし、30・40代になったからといって、安直に住宅を購入するのはおすすめできません。世帯の収入やライフスタイルを考え、タイミングを見計らいましょう。

2. 世帯年収

国土交通省の「令和4年度住宅市場動向調査報告書」では、マイホームを購入している方の世帯年収は平均600～800万円だと発表しています。

なお、世帯年収から住宅購入を考えるなら、夫婦でどのくらい稼いでいるのか把握することが大切です。お金については言いにくい部分もあるかもしれませんが、ぜひ時間をとって話し合ってみてください。

マイホーム購入の年収についての詳細は関連記事「【実データ公開】マイホーム購入時の平均年収は747万円！予算シミュレーションやおすすめの年齢を解説」でも解説しています。あわせてご覧ください！

3. 貯蓄額

2021年度フラット35利用調査によると、マイホーム購入時の平均貯蓄額は596万円です。目安として、600万円程度貯金がある状態で住宅を買うとよいでしょう。

なお、貯蓄額が多ければ、毎月支払う住宅ローンの負担が軽くなります。つまり、住宅購入のハードルがぐっと下がるということです。

4. 社会情勢

地価や住宅ローンの金利などは、社会情勢に左右されます。

実際、2020年は新型コロナウイルスの影響により、前年と比べると0.3%程度地価が下落しました。

社会情勢によっては、マイホーム購入が追い風となっている場合もあります。普段から、地価や金利の動向がどうなっているか目を光らせる癖をつけるとよいでしょう

5. 結婚以外のライフイベント

結婚以外にも、以下のような人生の節目が家づくりのタイミングになることがあります。

どのライフイベントでも、長い目でマイホーム購入を決めることが大切です。

では、具体的なライフイベントについて、以下で順番に見ていきましょう。

ライフステージ別｜家を買うきっかけとは？

人生において「家を買おう」と思うタイミングは、人それぞれです。明確な正解があるわけではないものの、多くの人がライフステージの節目で「そろそろマイホームを」と考える傾向があります。ここでは、出産や進学、昇進、子どもの独立、定年退職といったライフイベントごとに、家を買うきっかけやメリットをわかりやすく紹介します。

1．出産をきっかけに買う

赤ちゃんが生まれると、それまでの住まいが急に手狭に感じたり、階段や段差の多さなど安全面が気になったりします。ベビーベッドやベビーカー、育児グッズが増えることで収納も不足しがちです。

「子育てしやすい家で、家族との時間を大切にしたい」と考える方にとって、出産はマイホームを真剣に考える大きなきっかけになります。

保育園や幼稚園への距離、地域の子育て支援制度の有無なども住まい選びの大切なポイントです。

2．子どもの進学で買う

子どもが小学校や中学校に進学するタイミングは、生活スタイルが変わる時期でもあり、住まいを見直すよい機会になります。

たとえば「学区の評判」「通学の安全性」「塾や習い事へのアクセスのしやすさ」など、教育環境を重視して家を選びたいというニーズが高まる傾向です。

子どもが個室を持ちたがる年齢になるため、間取りや広さを見直す良い機会にもなります。このタイミングで一戸建てへの住み替えを選ぶ方も多く見られます。

3．昇給・昇格をきっかけに買う

昇給や昇進によって収入が増えると、住宅ローンの審査にも通りやすくなり、希望するエリアや広さなど、住まい選びの選択肢が広がります。

また、昇進によって「今後も現在の地域で働き続ける可能性が高い」などの理由から、住まいを構える決断をする方も少なくありません。

ただし、収入が増えたからといって安易に予算を上げすぎてしまうと、将来の教育費や生活費に支障が出る可能性もあります。

その場の勢いではなく、将来の変化を見据え、無理のない資金計画を立てることが重要です。

4．子どもの独立で買う

子どもが大学進学や就職を機に家を出ていくと、家族構成が変わり、夫婦二人の生活がスタートします。これまでの家が広すぎたり、掃除や管理が大変に感じたりするようになる方も多いものです。

「今の暮らしにちょうどいい広さ」「バリアフリー対応の平屋」など、将来の体力や生活スタイルを見据えた住まいへの住み替えを考えるタイミングです。

老後も快適に暮らせる家を求めて、ダウンサイジングやリフォームを選ぶ人も少なくありません。

5．定年後に買う

定年退職は、これからのセカンドライフをどう過ごすかを見つめ直すタイミングです。

バリアフリー設計の平屋住宅に建て替える、または医療機関やスーパーが近くにある利便性の高いエリアに住み替えるなど「老後の安心・快適」をテーマにした住まい選びが多く見られます。

子どもに心配をかけたくないという理由から、管理のしやすいマンションに住み替える方も少なくありません。

サービス付き高齢者向け住宅を検討するケースもあり、ライフスタイルや健康状態に応じた選択肢はさまざまです。

家を買うタイミングまでに確認しておきたいこと

「そろそろ家を買おうかな」と思っても、いざ探しはじめると、マンションか一戸建てか、新築か中古か…迷うことはたくさんあります。

購入のタイミングを決める前に、まずは自分たちに合う住まいのスタイルを整理しておきましょう。

マンションと一戸建て、わが家にぴったりなのはどっち？

マイホームを考えるときに、多くの人が迷うのが「マンション」と「一戸建て」、どちらが自分たちに合っているかという点です。それぞれの特徴を比較し、自分たちのライフスタイルに合った住まいを見極めましょう。

項目	マンションの特徴	一戸建ての特徴
立地	駅や商業施設に近いなど利便性が高い	比較的郊外に多く、土地が広く取れるケースもある
管理	共用部分の清掃・修繕は管理会社が対応するため管理費・修繕積立金が必要	自主管理が基本。メンテナンスの手間や費用は自己負担
設備	オートロックやエレベーターなど安心感・快適性あり	庭やカースペースが自由に使え、間取りやデザインの自由度が高い
住環境	構造により防音性は異なる。上下階の音が気になることもある	隣家との距離がある場合が多く、音のストレスが少ない傾向
向いている人	忙しい共働き家庭、高齢者世帯、車を使わず生活したい方	プライバシーや自由度を重視する方、ペットと気兼ねなく暮らしたい方、庭付き住宅を希望する方

これらの点を踏まえ、暮らし方や将来設計に応じて、メリット・デメリットを考慮しながら選択しましょう。

新築と中古、わが家に合うのはどっち？

家を検討するうえで「新築にするか？ 中古にするか？」は多くの方が悩むポイントです。それぞれに異なる魅力があるため、自分たちの予算・立地・性能・暮らし方に応じて、ベストな選択をしましょう。

項目	新築住宅の特徴	中古住宅の特徴
価格	一般的に価格が高く、注文住宅の場合は初期費用も大きい	新築より価格が抑えられ、同じ予算でも広さや立地で選びやすい
設備・性能	最新の設備が整い、省エネ・断熱・耐震性能などの基準が高い（※住宅性能表示制度などに基づく）	築年数により設備が古いこともあるが、リフォームで現代の基準に近づけることが可能
間取り・自由度	注文住宅であれば、間取り・デザインを自由に設計できる	基本は既存間取りに合わせるが、大規模リノベーションで大幅な変更も可能
入居までの期間	数カ月～1年の建築期間が必要	リフォームが不要であれば、購入後すぐに入居できるケースが多い
向いている人	理想の住まいを一からつくりたい方、最新の設備・性能にこだわりたい方	コストを抑えたい方、駅近や人気エリアなど立地重視の方、リノベーションを楽しみたい方

どちらがわが家に合うかは、予算・立地・設備へのこだわり・将来のリフォーム計画などを踏まえて、総合的に判断するのがポイントです。

家の立地や場所の選び方は？

家の購入にあたっては、間取りの検討と同じくらい「どこに住むか」を検討することが重要です。周辺環境をしっかり確認しておくと、購入後のミスマッチを防いで満足度の高い暮らしにつなげられます。

立地選びで確認しておきたいこと

• 生活利便性：スーパーや病院、銀行、ドラッグストアなどの生活施設が近くにあるか
• 子育て環境：保育園・学校までの距離、安全な通学路、地域の子育て支援制度の充実度
• 治安や騒音：夜間の雰囲気、交通量、近隣の工場や繁華街の有無などもチェック
• 交通アクセス：最寄り駅やバス停までの距離、通勤・通学時間のシミュレーション
• 将来的な資産価値：再販や住み替えを想定するなら、エリアの将来性や人気も重要
• ハザードマップの確認：洪水・土砂災害などのリスクがある地域では事前確認が必須

「立地選び」は、家の性能やデザインと同じくらい、毎日の暮らしを左右する大切な要素です。今だけでなく、5年後・10年後の暮らし方やライフプランに合っているかを意識して選びましょう。

年収から見る、家を買ってもいいタイミング

結婚や出産などのライフイベントをきっかけに「家を買おうかな」と考える方は多いですが、実際には「今の年収で無理なく買えるかどうか」を冷静に判断することが大切です。

「うちの年収で、どれくらいの家が買えるんだろう？」

「まだ買うには早いのかな…？」

そんな不安や疑問を持ったときこそ、数字に基づいた判断が後悔のない家づくりにつながります。

ここでは、年収を基にした住宅購入の目安や、考えておきたいポイントを分かりやすく紹介します。

無理なく買えるのは「年収の5～6倍」が目安

住宅購入の一般的な目安として「家の価格は年収の5～6倍まで」という考え方です。たとえば、年収500万円の家庭なら、2,500万～3,000万円程度の住宅が無理のない範囲とされています。

もちろん、この数字はあくまで目安であり、家族構成やライフプラン、他の支出状況によっても変動します。

近年は住宅価格の上昇により、住宅購入に必要な金額も高まっています。東京カンテイの「新築・中古マンション価格の年収倍率 2023」によると、2023年時点で新築マンションの年収倍率は全国平均で10.09倍まで達しており、特に都市部では高騰が続いています。

「年収の10倍」近い家を購入する家庭も増えていますが、それはあくまで“通るローン”の範囲であって、安心して暮らせる水準とは限りません。

だからこそ、「借りられる金額」ではなく、「返せる金額」に焦点を当てた資金計画が重要になります。

参考：東京カンテイ「新築・中古マンション価格の年収倍率 2023」

住宅ローンの金利が上がる前に買った方がいい？それって本当？

「金利が上がる前に家を買った方がいい」という話を最近よく耳にします。確かに、金利が上がると住宅ローンの総返済額が増えるため、「できれば低金利のうちに…」と考える方が多いのも事実です。

たとえば、借入額3,000万円、35年ローンで金利が1%上がるだけで、総返済額は数百万円単位で増えることもあります。しかし、「金利が上がる前に急いで買う」はNGです。

金利が大きな要素なのは間違いありませんが、それだけで判断してしまうと、無理な返済計画で家計が苦しくなったり、慌てて物件を決めてしまい後悔したり、本来もっと自分たちに合ったタイミングを逃してしまう可能性もあります。

金利だけでなく、収入や貯蓄状況、家族構成、ライフイベントなども合わせて判断することが大切です。

住宅を買うタイミングを見極めて理想のマイホームに住もう

結婚と同時に住宅を買うのは、おすすめできません。数年で離婚したり、家族計画が狂ってしまったりする可能性があるためです。

住宅を買う際には、今後のライフイベントやかかる費用を考え、慎重にタイミングを見極める必要があります。

「家を買うタイミングがわからない」と悩んでいる方は、ぜひ「すーさんの相談窓口」を利用してみてください。マイホーム購入に長年携わってきた家づくりのプロが、無料でアドバイスをおこないます！

具体的に相談できる内容は、以下のとおりです。

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